2019.11.20電子カルテ

【開業医基礎知識】電子カルテの普及と使いこなすために必要なこと

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電子カルテのデータ

業務効率化に役立つ電子カルテの導入を、検討されている開業医の方も少なくないかと思います。

使いこなすことで、高い効果を実感したいと思う方も多いでしょう。

そこで今回は「電子カルテの普及状況と使いこなすために必要なこと」を紹介します。

電子カルテの基礎知識としてもお役に立つかと思いますので、導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。

電子カルテはどれくらい使われているのか?

日本での電子カルテの普及率は、決して高いとはいえません。

まだまだ多くの医療機関が導入に踏み切れず、紙のカルテを利用しているのが現状です。

電子カルテが厚労省(当時)から認められたのは1999年で、20年以上経過しているいるにも関わらず、導入していない医療機関もあります。

厚生労働省の「電子カルテシステム等の普及状況の推移」によると、一般診療所における普及率は平成29年(2017年)時点で41.6%となっています。

一方、医療報酬の明細書を作成する医療事務向けのソフト「レセプトコンピューター」は、ほとんどの医療機関で普及しています。

厚生労働省が公開する「電子レセプト請求普及状況(平成27年度5月請求分)」によると、レセプトコンピューターの普及率は98.6%で、会計業務などは順調に効率化・電子化が進んでいます。

レセプトコンピューターに比べ普及が進んでいないのは、使い慣れた紙のカルテから電子化に踏み切ることへの不安、導入しても使いこなすことができるかなどの不安、また膨大なカルテのデータを電子に移行する手間などがあると考えられます。

患者さんの病状など秘匿性の極めて高い情報を扱うため、セキュリティ面が気になるなどの理由もあるでしょう。

電子カルテ普及率 詳細データ

医師がタブレットを操作する

前述の厚生労働省の「電子カルテシステム等の普及状況の推移」によると、2017年時点での普及率は400床以上の医療機関で85.4%。

200床~399床の医療機関でも全体の64.9%が電子カルテを導入しています。

ただし、一般医療機関全体で計算すると普及率は46.7%でまだまだ普及率は低いといえます。

そのため、国も普及を推進させる取り組みを行っています。

厚生労働省が2016年に公開した「医療等分野におけるICT化の徹底について」では、一般病院(400床以上)では「2020年までに電子カルテを90%普及させること」を目標として掲げています。

2017年時点では目標の普及率を満たしていなかったため、さらに導入が推進されています。

業務を効率化させたい開業医の方は普及が推進される今だからこそ、基礎知識を知り検討してみるのも良いかもしれません。

電子カルテを扱えるようになるために必要なこと

電子化のセキュリティー

導入のハードルとしては、「使いこなすことができるのか」という不安があると思います。

電子カルテを使いこなすには、基礎知識を理解しなくてはなりません。

受付や会計、オーダー機能など、電子カルテ各社製品それぞれについて、どんな機能が搭載されているかを調査し、まずは「なにができるか」、「なにができないか」を整理しておくことが重要です。

その上で、自身にとって機能の順位付けをしておき、各社の「できる」「できない」と照合すれば、適切に選択肢を絞り込むことができます。また、各社のデモを見たり、デモ機の操作性をそれぞれ確かめるのも必須だと言えます。

自らの診療スタイルに照らして、各社から選定するというステップを踏むことができれば、「使いこなせるだろうか」という不安は自ずと解消されていくでしょう。

電子カルテを導入しましょう

電子カルテを導入することで、以下のようなメリットが得られます。

それは、院内での移動や作業時間の効率化、そしてカルテ管理の利便性の向上です。

電子カルテであれば、パソコンを使用してアクセスすることで、院内のどこからでも記入や変更が行えます。

使いこなすことで、度々カルテを取りにいく・準備するといった手間が省け、移動や作業時間が短縮されるでしょう。

また、紙カルテは蓄積されると膨大な量になり、管理が非常に大変です。

量が増えれば過去のカルテを探し出すことも困難になります。

電子カルテであれば、データとして保存できるため場所を取りませんし、検索も容易になります。

こうしたメリットから、導入をおすすめします。

おわりに

今回紹介したデータからも、電子カルテはまだ普及しているとは言い難い状況です。

しかし、国が2020年までに一般病院(400床以上)に対し、90%の普及を目指していることもあり、今後はより普及が進むと考えられます。

導入を検討されている方は、事前に機能や仕組みなど基礎知識を知っておくことが大切です。

使い方が分かれば業務の効率化も期待できます。

基礎知識を押さえた上で電子カルテを導入し、使いこなすことで業務の効率化も期待できます。

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