2019.08.19電子カルテ

電子カルテの導入にかかる費用面について確認しておくこと

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費用の計算

電子カルテを利用するには多額の費用がかかるためなかなか踏み切れない医療機関が多いのが実態です。しかし、最近はメーカーによっては導入にかかる経費の一部を国から補助される制度を商品に適用し電子カルテの販売を行っているケースもあります。

電子カルテの導入をするにはしっかりとコスト面の確認を行い、医療サービスの充実を含めた適正な導入を進めることが重要です。

電子カルテの導入時にかかる費用

電子カルテを新たに利用する場合にコストがかかります。

ネットワークのインフラなども準備をしなければならないので、クリニックなどの医療機関でもそれ相応の費用がかかる場合もあります。導入前には予め使用環境の確認や、ランニングコスト等の費用を計算しておくことが必要です。

ランニングコストを考える

お金について考える

ランニングコストの計算には、システムを維持するための様々な部分のコストが非常に重要な意味を持つため、これを考慮しなければなりません。

電子カルテ購入代金とは別に、月額保守料金がいくらで、どこまでアフターフォローしてくれるのか?例えば導入後、5年間稼動させた場合の保守料金総額はいくらか?などもメーカー選定時の金額比較では重要です。

その他の費用について

電子カルテシステムの導入以外にかかる費用について

これまで紙で対応していたカルテの内容を電子データで扱うことで、ペーパーレスになり紙にかかっていた費用が無くなることは電子カルテ導入の費用面で嬉しい点です。しかし、電子カルテを導入する上ではカルテを扱うファイリングシステムの準備やこれを閲覧するためのパソコン、ファイリングシステムとパソコンを接続するためのネットワーク機器なども必要となります。既に準備されている場合もありますが、準備がされていないことが多くありますので、これらのコストも十分に認識をしておかなければなりません。

費用以外で確認すること

研修を受ける医師たち

電子カルテは費用以外でも院内の業務に大きな影響をもたらします。

これまでの紙のカルテとは保存の方法や閲覧の方法が異なるため、これを教育することが必要です。

そもそもカルテの内容は個人情報保護法の対象となることから、第三者に閲覧されないような入力や端末の方法も求められます。

最近ではシステム上で上記法律に準拠した方法を採用している企業が多く、安全性は高まっていますが、それを利用する場合にはシステムの操作方法を習得することが必要となり内容を十分に教育しなければなりません。

誤った使い方では正確な情報を得ることができない仕組みとなっている場合が多く、確実に操作方法を習得するためには、少なからずの時間を要する認識が必要です。

おわりに

電子カルテの導入は費用面の負担や導入時当初の操作方法の習得時間を要します。しかし、医療の適正化や高齢化社会に対応した適切な診療体制を実現するためには非常に重要な要素となっており、積極的に導入することが求められます。最近では、国からの補助であるIT導入補助金の制度を適用して電子カルテを販売している企業もあり、導入時の負担をなるべく軽減する方法を検討されることをお勧めいたします。

電子カルテは単にカルテの管理だけでなく、診療所の情報インフラを充実させることにもつながるため、十分に効果を見ながら積極的な導入が必要です。

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