医師がクリニックを新規開業する際に必要な設備・システム・備品を徹底解説

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クリニックの開業準備において、物件の選定や資金調達、各種届出と並んで重要なのが「設備・システム・備品の選定」です。診療効率はもちろん、患者満足度やスタッフの定着率にも直結する経営資源そのものであり、先生方が目指す医療を実現するための基盤といえます。

本記事では、開業医の先生方や開業準備を進めておられる先生方に向けて、クリニック開業時に必要となる設備・システム・備品をご紹介します。電子カルテやレセコンなどクリニック運営の中核となるシステムをはじめ、診療科ごとの医療機器や消耗品、バリアフリー・ユニバーサルデザインへの対応、災害対策やサイバーセキュリティ対策などを網羅的に解説します。

クリニック開業を取り巻く市場環境と設備投資のポイント

物価高騰や国の医療DX方針、全産業における人手不足問題など、現在、クリニック開業を取り巻く市場環境は大きく変化しています。限られた資金をどこに重点配分するのがよいか、戦略を立てるために押さえておきたい設備投資のポイントを3つ整理します。

1. 建設費・物価高騰による初期投資の増大と「メリハリ投資」の重要性

昨今の円安基調やエネルギー・原材料価格の高騰は、医療機器や建築資材の価格にダイレクトに影響を与えています。このコスト増大に対抗するために重要なのが「メリハリ投資」です。例えば、高額な医療機器は購入（所有）ではなくリース契約を活用する、エコーやX線装置などの耐久性の高い機器は信頼できる業者から良質な中古品を導入するなどの工夫により、初期のキャッシュアウトを抑制します。また、電子カルテや予約システムなどのソフトウェア領域では、初期費用を抑えられるクラウド型（SaaS）の導入を検討するのもよいでしょう。

2.国の医療DX方針とシステム連携の重要性

オンライン資格確認導入の原則義務化に続き、令和6年度診療報酬改定では「医療DX推進体制整備加算」が新設されました。この加算の算定要件には、オンライン資格確認の体制整備、電子処方箋の発行体制、電子カルテ情報共有サービスへの参加、マイナ保険証の利用率向上などが盛り込まれており、複数回にわたって加算内容の見直しや調整が行われてきました。※1、2

医療DXの強力な推進もあり、電子カルテはレセコン、自動精算機、WEB問診、予約システム、そして国が推進する「全国医療情報プラットフォーム」と接続するためのハブとしての役割を担っています。したがって、外部システムとの連携性・拡張性も設備投資における重要な選定基準といえます。

 
関連記事：令和7年10月改正！医療DX推進体制整備加算について

3.人材不足の解決策としての省力化・自動化への投資

看護師や医療事務スタッフの採用難は、年々厳しさを増しています。医療人材が確保できず、開業延期や閉院を余儀なくされるケースも現実味を帯びています。このような背景から、設備投資を「コスト」ではなく「人材不足の解決策」ととらえる視点が不可欠です。

例えば、会計業務やレジ締めの負担軽減のために自動精算機や自動釣銭機を導入することで、事務スタッフの残業削減と少人数運営を可能にします。また、WEB問診や予約システムの導入は、受付の電話対応や問診票の転記作業を削減します。これらの設備投資は、人件費の抑制やスタッフの離職防止（定着率向上）という点で高い投資対効果をもたらします。

クリニック開業に必要な設備・システム

ここからは、具体的な設備の選定について、カテゴリー別に解説します。

電子カルテシステム

2023年（令和5年）時点の電子カルテの普及率は、400床以上の病院では93.7％、一般診療所では55.0％です。※3

クリニックにおける普及率はようやく過半数を超えたところですが、新規開業するクリニックにおいては、医療DXへの対応や業務効率化、患者の受診体験の向上などを鑑みると、電子カルテの導入はもはや必須といえます。

いずれの型式にもメリット・デメリットはありますが、単純にコスト面だけを比較するのではなく、自院の診療スタイルに合うか、業務効率化や課題解決が実現できるかを検討した上で選択することが大切です。

 
関連記事：クラウド型電子カルテの特徴とメリット・デメリットを解説：クリニックに導入する際のポイントも紹介

レセプトコンピュータ（レセコン）

診療報酬請求（レセプト）業務の中核を担うシステムです。レセコンには、電子カルテと一体化した「一体型」と、電子カルテと連携して動作する「分離型（連動型）」があります。

レセコンはすでに広く普及しており、2025年（令和7年）10月診療分の請求状況によると、電子レセプトによる請求は97.4％となっています。※4

複雑なレセプト作成業務を効率化し、返戻や請求ミスを減らすためにも、レセコンの導入は今や必須といえます。

 
関連記事：電子カルテとレセコンの違いとは？連携のメリットや一体型・連携型の違い、選び方のポイントを徹底解説

予約システム

予約システムの導入により、患者は時間や場所を問わずWebまたはアプリから診療予約ができ、利便性が向上します。クリニックにとっても、受付における電話対応の負担軽減や混雑緩和、待合室の「3密」回避などが期待できます。予約枠の管理による診療効率アップや無断キャンセル防止にもつながるため導入メリットは大きく、新規開業時から導入しておきたいシステムといえます。

Web問診システム

Web問診システム（オンライン問診）は、来院前または来院・受付後に、患者がオンライン上の電子化された問診票に回答するシステムです。患者自身のスマートフォンやPC、クリニックのタブレット端末などからアクセスできます。Web問診の導入により、初診患者の症状や既往歴を来院前に把握でき、待ち時間の短縮や問診漏れ防止に役立ちます。電子カルテと連携することで、問診内容の自動転記による転記ミスの防止や受付の業務効率化が実現します。また、患者が入力した主訴や症状をAIが分析し、スムーズな診療を支援する機能を有している電子カルテもあります。

 
関連記事：AIで進化するWeb問診：メリットと課題、クリニックに最適なシステムの選び方を解説

自動精算機・自動釣銭機・キャッシュレス決済

クリニックにおける金銭授受のトラブルは、待ち時間の増加やスタッフの精神的ストレスの大きな要因です。スタッフが会計操作を行い、患者が現金を投入するセミセルフレジ（自動釣銭機）や、患者自身が受付票や明細書のバーコード等をかざして精算するフルセルフレジ（自動精算機）などがあり、会計業務の負担軽減と待ち時間短縮に役立ちます。
さらに、キャッシュレス決済の導入も、患者の利便性向上と会計業務効率化の観点から重要度が増しています。会計時の現金授受が減れば、現金管理の手間が減るだけでなく感染症対策の観点からもメリットがあります。

ネットワーク・セキュリティ機器

2023年の医療法施行規則改正により、医療機関等の管理者は、サイバーセキュリティ対策のために必要な措置を講じることが義務付けられました。これに基づき、厚生労働省は「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第6.0版」を策定し、具体的な対策を求めています。※5、6

二要素認証の実装やオフラインバックアップ・複数世代バックアップの実施のほか、設備面では、ファイアウォールや不正侵入検知（IDS/IPS）などのセキュリティ機能を集約したUTM（統合脅威管理）の導入が推奨されます。

 
関連記事：電子カルテのセキュリティ対策：サイバー攻撃から患者情報を守るには

診療科別の医療機器

医療機器は、診療科の特性によって必要なラインナップが大きく異なります。ここでは、各診療科において導入を検討すべき代表的な機器の一例を列挙します。

内科・呼吸器科：X線撮影装置（レントゲン）や内視鏡システムなど

X線室の防護工事は内装工事の初期段階で計画する必要があるため、機器選定と内装設計を並行して進めます。また、内視鏡システムは洗浄機の設置スペースや給排水設備も考慮が必要です。

整形外科：MRIやCTなどの検査機器、リハビリテーション機器など

MRIやCTは数千万円単位の投資となるため、導入にあたっては厳密な診療圏調査と収支シミュレーションが不可欠です。近隣の医療機関の保有状況や、連携病院への紹介で代替可能か、購入かリース契約かなどを総合的に検討しましょう。また、低周波治療器や牽引装置、ウォーターベッドなどのリハビリテーション機器を設置するには、広いスペースが必要であり、家賃負担との兼ね合いを考慮する必要があります。

耳鼻咽喉科：診療ユニット・ネブライザーなど

患者の回転率を高めるため、動線を考慮した配置が鍵となります。電子スコープや聴力検査室（防音室）の設置も必須です。

眼科：OCT（光干渉断層計）など

緑内障の早期発見などに不可欠な機器であり、導入が標準化しています。暗室の広さや遮光性も設計上のポイントです。

このほか、全診療科で共通して検討すべき基本機器として、超音波診断装置（エコー）や心電計・血圧計・パルスオキシメーター、滅菌器（オートクレーブ）などが挙げられます。

インフラ・家具・家電などの準備

患者がクリニックに入ってから出るまでの「体験（UX）」を快適にすることは、再来院率（リピート率）の向上にもつながります。家具・家電の選定、空調や電気・水道・通信などのインフラ整備のほか、バリアフリー・ユニバーサルデザインへの対応、スタッフの働きやすさへの配慮も重要なポイントです。

待合室・受付の家具・家電

診察室で医師が使用する診察デスクや椅子、処置台、患者用の診察椅子、待合室のソファや長椅子、受付カウンターや事務机などを開業前に一通り選定します。受付には、電話機やFAX、プリンターなどの事務機器も設置します。薬品棚やカルテ棚、消耗品ストック棚などの収納家具も必要に応じて用意します。

レイアウト面では、患者同士のプライバシーに配慮しつつ、患者とスタッフ双方の動線を考慮することが重要です。診察室・処置室・検査室を無駄なく配置し、スタッフの移動距離を最小化することで、業務効率の向上や医療ミスの防止にもつながります。家具やレイアウトの工夫はクリニック全体の印象や使い勝手にも影響するため、専門業者と相談しながら計画しましょう。

空調・換気・空気清浄機

一年を通じて快適な室温・空気環境を保つための空調設備も重要です。待合室や診察室の広さに見合ったエアコンの設置はもちろん、サーキュレーターや加湿器なども必要に応じて用意します。換気対策の重要性も増しており、物件選びの段階で開閉可能な窓が複数ある物件を選ぶか、窓が少ない場合は換気扇や機械換気設備を強化しましょう。室内のCO2濃度をモニタリングできるCO2モニターや空気清浄機の導入も必要に応じて検討します。

インフラ（電気・水道・通信）

物件契約後は、できるだけ早めに電力会社や水道局との契約手続きを行い、開業工事中に使用可能な状態にしておきましょう。開業前の内装工事段階で、各コンセント位置や配線容量なども医療機器に合わせて計画します。テナントビルの場合、建物全体の電気容量に上限があるため、契約前に必ず確認が必要です。

また、通信環境（インターネット回線や院内LAN）も早めに準備します。クラウド型電子カルテやオンライン資格確認を利用するには安定したネット接続が欠かせないため、インターネット回線は早期契約し、院内Wi-Fiの整備を進めましょう。事業継続計画（BCP）の観点からは、安定した高速回線（光回線）に加え、メイン回線の障害時に備えたバックアップ回線を用意することが推奨されます。

バリアフリーとユニバーサルデザインへの対応

バリアフリーやユニバーサルデザインを取り入れ、高齢者や車いす・ベビーカーユーザーなど、さまざまな患者が利用しやすいクリニックを目指しましょう。バリアフリー設計の基本として、以下が挙げられます。

• 建物入り口にスロープを設置して段差を解消する
• 手すりを要所に取り付ける
• 通路幅を車椅子ですれ違える程度に確保する
• 車椅子対応の広いトイレを設置する　など

ユニバーサルデザインの観点からは、年齢や身体能力・国籍に関わらず直感的に使える環境づくりを意識します。例えば、院内案内表示のフォントや色に配慮する、トイレや診察室にはピクトグラム（絵文字サイン）も併用するといった工夫が挙げられます。受付カウンターや記入台は、車椅子利用者にも使いやすいローカウンターを一部設けたり、荷物置き台を設置したりするのもよいでしょう。呼出番号表示モニターの設置は、患者をフルネームで呼ぶ必要がなくなるためプライバシー保護に役立つほか、聴覚の不自由な方にも配慮できます。

スタッフ用設備と働きやすい環境

スタッフがいきいきと働ける環境づくりも重要です。忙しい診療業務の合間にほっと一息つける休憩スペースは、スタッフの心身の疲労軽減につながります。電子レンジや冷蔵庫、給湯ポットのほか、リラックスできる椅子・ソファがあれば理想的です。更衣室やロッカーも必要に応じて設置し、白衣・制服の着替えや私物管理ができるようにします。スタッフ専用のトイレを患者用と分けて設置できればベストですが、難しい場合でもスタッフが使いやすい時間帯を設けるなど運用面で配慮します。

クリニック開業に必要な備品リスト

大型機器の選定に続いて、開業までに細かな備品や消耗品も準備する必要があります。開業直前まで後回しになり、当日に「あれがない！」と慌てるケースも少なくありません。以下の備品リストを参考に、忘れず用意しておきましょう。

事務・受付周りの備品リスト

診療用小物類

医療消耗品・衛生材料の初期在庫

災害対策

厚生労働省は、災害拠点病院における事業継続計画（BCP）の策定を義務付けており、それ以外の医療施設（クリニックを含む）においても策定を推奨しています。※7

災害時に患者とスタッフの安全を守り、早期に診療を再開するためにも、十分な備えが求められます。

電源と通信の確保

ポータブル電源・UPS（無停電電源装置）

停電時、電子カルテのサーバーを安全にシャットダウンするためのUPSは必須です。さらに、ワクチン保冷庫や最低限の照明、通信機器を稼働させるための大容量ポータブル電源の導入も検討しましょう。

通信手段の多重化

固定回線が断絶した場合に備え、モバイルWi-Fiルーターや、テザリング可能な業務用スマートフォンを用意しておきます。
備蓄品と避難用具

飲料水・非常食

スタッフと、来院中の患者が数時間～1日程度待機できる分量の水と食料を備蓄します。

簡易トイレ

断水時に最も困るのがトイレです。凝固剤タイプの簡易トイレを多めに用意しましょう。

救急セット・ヘルメット

避難時の安全確保用です。

資金計画と補助金の活用

医療機器は高額なため、資金調達方法の選択が資金繰りに大きく影響します。購入とリース契約の主なメリット・デメリットを比較してみましょう。

購入（銀行融資等）

総支払額は安く、所有権が自院にあるため売却や譲渡が可能なのがメリットです。ただし、初期に多額の資金が必要であり、固定資産税の申告・納付が必要というデメリットもあります。

リース契約

初期費用ゼロで導入可能なほか、月々のリース料を経費処理できるため事務処理が簡素化されるのがメリットです。銀行の融資枠を温存できることから、運転資金の確保にも有利といえます。一方、総支払額は購入よりも割高になり、原則として途中解約ができない点がデメリットです。また、契約期間終了後は再リース料が発生するか、返却する必要があります。

補助金の活用について

クリニックの開業にかかる費用負担を軽減するためには、補助金の活用も検討しましょう。例えば、中小企業・小規模事業者（医療法人・個人開業医を含む）がITツールを導入する経費の一部を補助する「IT導入補助金」や、物価高騰の影響を受ける医療機関に対して各都道府県単位で実施される「医療施設等経営強化緊急支援事業」などが挙げられます。年度や地域によって補助金の内容は変わる可能性があるので、必ず補助金の公式ホームページで最新の情報を確認してください。

 
関連記事：クリニックのための電子カルテ導入費用ガイド：IT導入補助金2025についても解説

ユヤマの電子カルテのオンラインデモ

クリニック経営の効率化や課題解決には、電子カルテをはじめとするITツールの活用が有力な手段となります。ツールの選定においては、「自院が求める機能が搭載されているか」「誰もが使える操作性か」「いざというとき頼れるサポート体制か」などを確認するため、デモンストレーションの実施をおすすめします。
当社の無床診療所様向け電子カルテシステム「BrainBox」シリーズは、開業準備や日々の診療で多忙な先生方にも気軽に体験していただけるよう、オンラインデモを随時実施しています。

時間や場所の制約なく電子カルテを体験できる

当社のオンラインデモは、先生のご都合の良い時間帯に合わせて、30分から1時間程度で効率よく実施できます。PCまたはタブレットとインターネット環境があれば、どこからでも接続可能です。体験会のようにご足労いただく必要はなく、休憩時間や診療終了後などのスキマ時間も活用いただけます。

丁寧なヒアリングと具体的な運用イメージのご提案

オンラインデモでは、製品の特徴や導入事例、実際の使い方を丁寧にご紹介します。気になることがあれば気軽にご質問ください。また、当社の営業担当者が、現在抱えている経営課題（事務負担の軽減、集患対策など）や目指しておられる診療スタイルなど、ご要望を丁寧にヒアリングします。その上で、画一的な説明ではなく、貴院に最適な「BrainBox」の活用方法と具体的な運用イメージをご提案します。

未来を見据えた「投資」としての設備選定を

本記事では、クリニック開業に必要な設備・システム・備品の選定について解説しました。診療に必要な医療機器から、もはや必須といえる電子カルテ・レセコンなどの各システム、インフラ・家具や細かな備品に至るまで、過不足のない準備が開業後のスムーズな診療につながります。バリアフリーやユニバーサルデザインへの対応、災害対策やサイバーセキュリティ対策など、検討すべき項目は多岐にわたります。限られた予算内で優先順位をつけつつも、患者の安心・快適さとスタッフの働きやすさを両立できるクリニック環境を整えることが大切です。

参考資料

※1 厚生労働省. オンライン資格確認について（医療機関・施術所等、システムベンダ向け）
※2 厚生労働省. 医療DX推進体制整備加算の見直し（令和7年10月以降）
※3 厚生労働省. 電子カルテシステム等の普及状況の推移
※4 社会保険診療報酬支払基金. レセプト請求形態別の請求状況（令和7年度）. 令和7年10月診療分.
※5 厚生労働省. 医療法施行規則の一部を改正する省令について.
※6 厚生労働省. 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版 概説編.
※7 厚生労働省. 医療施設の災害対応のための事業継続計画（BCP）

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