2020.09.17電子カルテ

クリニック向け電子カルテ入れ替えのスケジュール、費用の相場、選定のポイントと注意点

クリニックの運営において、電子カルテは診療の質と業務効率を左右する最も重要なインフラのひとつです。しかし、システムの老朽化やサポート期限切れ、ベンダーのサービス提供終了、サポート対応の品質、政府が推進する医療DX（デジタルトランスフォーメーション）や地方公費などの制度への対応など、さまざまな要因から電子カルテの入れ替え（乗り換え・リプレイス）を検討する必要が生じます。本記事では、電子カルテの入れ替えを検討中の先生方に向けて、入れ替えのタイミングと大まかなスケジュール、データ移行の方法、費用の相場、クラウド型とオンプレミス型の比較を含む選定のポイントについて解説します。

電子カルテの入れ替えを検討する理由

電子カルテの入れ替えとは、一般的に、それまで利用していた電子カルテから他のメーカーの電子カルテへとシステムを入れ替えることを指します。クリニックにおいて電子カルテの入れ替えを検討する背景には、現場の不満解消だけでなく、クリニックの経営基盤を強化するための戦略的な理由が存在します。

技術の進化と新機能の必要性

近年、医療テックの進化は目覚ましく、クラウド技術やAI（人工知能）を活用した新しい電子カルテが次々と登場しています。旧型のシステムでは手作業で行っていた問診内容の転記を自動化できたり、過去のカルテデータから病名の推測やオーダー内容の提案・チェックをしたりと、さらなる業務効率化を実現できるシステムも増えています。Web問診や自動精算機などの周辺機器とスムーズに連携できる拡張性も、最新システムならではの強みです。最新の電子カルテに乗り換えてこれらの新機能を取り入れることは、スタッフの負担軽減やヒューマンエラーの防止にもつながります。

運用コストの削減や見直し

長年同じシステムを利用していると、保守費用やリース代金が経営の負担になることがあります。特に、バージョンアップやシステムの更新時期には、まとまった費用が必要となるケースも少なくありません。数年ごとのサーバーリプレイス費用やハードウェアの維持費が発生するタイミングで電子カルテを入れ替えることで、トータルのランニングコストの削減や、より費用対効果の高いシステムの導入が実現できる可能性があります。

患者満足度の向上

電子カルテの使い勝手は、間接的に患者の満足度に影響を与えます。システムの動作が遅い、他の機器との連携ができない、クラウドサーバーの不具合が頻発するといった課題があると、電子カルテの操作や入力に時間を取られてしまい、先生方が患者と向き合って会話をする時間が減少してしまいます。直感的に操作でき、素早く情報にアクセスできるシステムへ入れ替えることで、診療スピードが向上します。結果的に待ち時間の短縮につながったり、患者とのコミュニケーションに時間をかけたりできるため、患者満足度が向上します。

医療DXと国際標準規格への対応

現在、国を挙げて「医療DX令和ビジョン2030」が推進されており、電子カルテのあり方は根本から変わりつつあります。電子カルテの入れ替えを検討するうえで、政府の動向や診療報酬改定の傾向をとらえることは不可欠です。

電子カルテ情報共有サービスへの接続

「医療DX令和ビジョン2030」のなかで、政府は「全国医療情報プラットフォーム」の整備を推進しています。その仕組みのひとつである電子カルテ情報共有サービスについては、診療報酬上で加算の算定要件に挙げるなどして普及を強力に後押ししてきました。※1

つまり、今後の電子カルテは自院の中だけで完結するものではなく、全国の医療機関で患者の情報を共有するための電子カルテ情報共有サービスに接続されていることが求められます。電子カルテの入れ替えにあたっては、電子カルテ情報共有サービスへの接続実績があるシステムかどうかを確認するのがよいでしょう。

3文書6情報の共有基盤

電子カルテ情報共有サービスの中核となるのが、「3文書6情報」の標準化です。「3文書」とは、診療情報提供書、退院時サマリー、健診結果報告書を指します。「6情報」とは、患者の安全な診療に不可欠な傷病名に加え、アレルギー、感染症、薬剤禁忌、検査、処方に関する情報を指します。
3文書6情報を国際標準規格である「HL7 FHIR」に準拠した形式で共有する仕組みが、2026年度中に本格的に稼働する予定であり、これに対応した標準型電子カルテの開発やモデル事業による検証が順次進められています。※2

現行のシステムがこの標準規格に対応できない場合、国が推進する医療ネットワークから取り残されるリスクがあるため、HL7 FHIRに対応可能なシステムへの入れ替えは喫緊の課題といえます。

 
関連記事：電子カルテにおける3文書6情報とはどのようなものなのか？
 
関連記事：電子カルテの義務化はいつから？ 背景・施行時期・医療DXの全体像を徹底解説

電子カルテの入れ替えタイミング

電子カルテの入れ替えは、クリニックの業務に大きな影響を与えるため、実施するタイミングを慎重に見極める必要があります。

契約更新時の見直し

現在利用しているシステムのリース契約や保守契約が満了する時期は、電子カルテを入れ替える最も一般的なタイミングといえます。オンプレミス型の場合、一般的に5年程度でハードウェアのリース契約を再締結する節目を迎えます。この時期に合わせて、既存メーカーの最新バージョンへの更新あるいは他社システムへの乗り換えを比較検討するのがよいでしょう。現在の契約期間や途中解約時の違約金の有無を事前に確認し、余計なコストを抑える計画を立てることが重要です。

システムの老朽化

システムの動作が極端に遅くなった、頻繁にフリーズするようになったなど、システムの老朽化が業務の妨げになっている場合は、契約期間の満了を待たずに入れ替えを検討する目安となります。特に、パソコンやサーバーの故障によるデータ消失は、クリニックにとって絶対に避けたいリスクです。バックアップ体制を含め、安全にデータを管理できる最新のインフラへ移行することが推奨されます。

業務の変化に伴うニーズ

訪問診療の開始や複数医師による診療体制への移行など、クリニックの業務形態が変化したときも電子カルテ入れ替えの好機です。以下は、クリニックによくあるニーズの変化の一例です。

• スタッフの増員に伴い必要な端末数が増えたので、コストの見直しをしたい
• Web予約やWeb問診、自動精算機など新たなシステムを導入するのにあわせて電子カルテとの連携性を見直したい　など

業務内容の変化や拡大にあわせて最適なシステム環境を構築することで、さらなる業務効率化やコスト削減が実現します。

サポート期限切れ・サービスの提供終了

外部要因として非常に深刻なのが、サポート期限切れやサービス自体の提供終了です。実際に、一部の電子カルテメーカーがサービスの提供を順次終了したり、バージョンアップに伴い旧システムのサポートを終了したりする事例が相次いでいます。

OS自体のサポート終了時期にも注意が必要です。直近では、2025年10月14日をもってWindows 10のサポートが終了しました。OSのセキュリティ更新が止まることで、ランサムウェアやウイルス感染の危険性が急増し、患者情報の漏洩リスクが高まります。自院の端末が最新のOSに対応できるのか、あるいはベンダーがいつまで保守を行うのかを早急に確認し、余裕を持ったスケジュールで入れ替えの計画を立てることが大切です。

電子カルテ入れ替えの全体スケジュールと手順

計画を立てずに電子カルテの入れ替えを進めると、データの移行に失敗したり、自院の診療スタイルにあわせたカスタマイズが間に合わなかったりと、診療現場に大きな混乱を招きかねません。事前に移行計画を立て、期限の目安を守りながら進めることが、スムーズな入れ替えを成功させる鍵です。

選定から本格稼働までのステップ

電子カルテ入れ替えのプロセスは、一般的に以下の手順で進行します。

1.システムの選定（稼働の約3～6か月前）

複数の電子カルテメーカーのデモを受け、機能や操作性を比較します。院長先生だけでなく、他の医師や看護師、事務スタッフも含めて実際に操作感を試し、複数の視点で使いやすさを比較検討することが大切です。

2.データ移行の整理と契約（稼働の約2～3か月前）

導入する電子カルテシステムが決まったら、旧システムのデータをどのように移行するかを担当者とすり合わせます。

3.システム設定とカスタマイズ（稼働の約1～2か月前）

クリニックの業務フローに合わせて、新しいシステムの設定を行います。理想とする診療スタイルや現状の課題・要望を電子カルテメーカーの担当者に伝え、最適な形にカスタマイズしていきます。

4.スタッフのトレーニングと試験運用（稼働の1か月前～直前）

稼働前に、新システムの操作説明や模擬入力、診療シミュレーションなどの研修を行います。万が一、トラブルが起こった際の対応方法や連絡先も確認しながら、本格運用に備えましょう。

5.本格運用（切り替え日）

切り替え日から数日の間はメーカーの担当者が立ち会い、スムーズな診療をサポートするのが一般的です。実際の診療を通してさらなる課題や要望が生じた際は、フィードバックして改善を図りましょう。

レセコンも同時に入れ替える際の注意点

電子カルテの入れ替えと同時にレセプトコンピューター（レセコン）も入れ替える場合や、レセコン一体型の電子カルテに入れ替える場合は、特に徹底したスケジュール管理が重要です。診療データの締め処理やレセプト請求のタイミングを鑑みると、前月末の最終診療後までに新システムの設定を完了し、月初めの1日から新システムを使い始めるのが、最もスムーズな切り替えです。

データ移行の重要性と方法

電子カルテを入れ替える際、多くの先生方が直面する最大の課題が「既存のデータをどのように移行するか」という問題です。診療録の保存期間と、データ移行の方法について解説します。

データ移行の計画と準備

診療録には、5年間の保存義務があります（医師法 第24条 第2項）。※3

そのため、電子カルテを入れ替えた後も最低5年間は、旧システムのデータを安全かつ確実に管理・参照できる状態を維持しなければなりません。しかし、電子カルテのデータ保存形式は現在各メーカーで標準化されておらず、個別の保存形式をとっているため、単純な作業でデータを移すことはできません。電子カルテの入れ替えにあたっては、どのデータをどの範囲で新システムへ移すのか、事前に緻密な計画を立てる必要があります。
関連記事：電子カルテの保存期間とは？5年保存の法的義務と長期保存のポイント

データ移行の3つの選択肢

電子カルテを入れ替える際のデータ移行には、主に以下の3つの選択肢があります。
 

移行手法	概要	メリット	デメリットと注意点
データコンバート	旧システムのデータを新システムのフォーマットに合わせて抽出・変換して取り込む方法	・過去のデータを新システム上で検索・閲覧できるため、スムーズに診療できる	・別途費用が発生するケースが多い ・メーカー間の仕様の違いにより、すべてのデータを完全に移行できない場合がある
新旧システムの併用	過去データは旧システムで参照し、新たな診療録は新システムに入力する方法	・データ変換の手間やリスクを回避できる ・過去のレセプト返戻対応などが容易	・旧システムの契約を一定期間継続することになるため、保守料やリース料が引き続き発生する ・情報の一元管理ができず確認に手間がかかる
汎用ファイル化	旧データを汎用ファイル（PDF、HTMLなど）に変換して保存する方法	・旧システムの契約を終了できるため、その分の保守料がかからない	・膨大なデータのファイル変換作業に手間がかかる ・医療情報としての保存要件を満たすか確認が必要

新旧システムを併用しないケースでも、過去分の返戻や査定対応のために参照することを想定し、1か月程度は旧システムを残しておきましょう。また、データコンバートを実施した後は、移行された患者の基本情報や過去の診療記録が正確に反映されているかをテスト環境で確認します。文字化けが起きていないか、アレルギー情報や薬剤禁忌情報などの重要なデータが欠落していないかのチェックは、医療事故を防ぐために不可欠な工程です。クリニックにとって最も負担が少ない形で移行できるよう、最適な方法を提案してくれる電子カルテメーカーに相談するのがよいでしょう。

電子カルテの入れ替えにかかる費用

電子カルテの入れ替えには、システム本体の価格以外にもさまざまな費用が発生します。

初期費用と運用コストの相場

一般的なクリニックで電子カルテシステムを導入する場合の、初期費用と運用コストの相場の目安は以下の通りです。
 

比較項目	オンプレミス型	クラウド型
初期費用相場	200～500万円	約10～数十万円程度
月額費用相場	保守費2～4万円	利用料 1～数万円

電子カルテ入れ替えの場合は上記に加えて、データ移行、スタッフの研修やトレーニング、導入時の設定やクリニックにあわせたカスタマイズなどに別途費用がかかるのが一般的です。また、電子カルテシステムの入れ替えにあわせてPCやタブレットなどの端末を新調する場合は、そのコストもかかります。
 

関連記事：クリニックのための電子カルテ導入費用ガイド：IT導入補助金2025についても解説

補助金や助成金の活用

電子カルテの入れ替えにかかる費用負担を軽減するために、国や自治体が実施している補助金制度の活用も検討しましょう。

クリニックも活用できる代表的な補助金制度に、「デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）」があります。例えば、2026年時点の通常枠では、ソフトウェア費、クラウド利用料（最大2年分）、導入関連費を補助対象として、補助率は2分の1以内（ただし、最低賃金近傍の事業者は2/3以内）、プロセス数によって5万円～450万円が補助される可能性があります。※4、5

他にも、東京都の「診療所診療情報デジタル推進事業」のように、各都道府県等が設置する基金からの補助制度もあります。補助金制度の名称や公募内容は自治体によって異なるため、自院の地域にも電子カルテの導入や入れ替えの際に活用できる制度がないかあらかじめ確認しておくとよいでしょう。※6
関連記事：電子カルテ導入の費用負担を大幅軽減！デジタル化・AI導入補助金2026の対象や申請手順、IT導入補助金2025からの変更点について解説

電子カルテ選定の4つのポイント

数ある電子カルテのなかから自院に最適なシステムを選ぶためのポイントを4つご紹介します。

選定ポイント① 機能要件の明確化

まず、自院の診療科や業務フローにおいて必要な機能を明確にします。デモ画面では多機能で便利そうに感じたシステムも、実際に運用してみると想定と異なるケースや、実際には不要な機能だったと後からわかるケース、逆に必要な機能が足りていなかったケースなどもあります。自院でよく使う検査機器との連携機能、Web問診との連動、将来的な拡張性など、本当に必要な機能が備わっているか、現在の課題が新しいシステムで解決できるかを事前に確認することが重要です。

選定ポイント② クラウド型かオンプレミス型か

電子カルテを入れ替える際、システム形態の選択は重要な決断となります。電子カルテには、大きく分けて「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類があります。以下の項目を比較しながら、自院の運用方針に合った形態を選択しましょう。
 

特徴	オンプレミス型	クラウド型
初期費用	高額（サーバー購入）	低額または不要（月額利用料が中心）
サーバー管理	自院で管理する必要がある	提供事業者が行う
アクセス場所	原則として院内限定	インターネット環境があれば院外も含めどこでもアクセス可
メンテナンス	自院で対応または別途保守契約が必要	提供事業者が実施（月額利用料に含まれる場合が多い）
データバックアップ	自院で管理・実施する必要がある	提供事業者がデータセンターで実施

関連記事：クラウド型電子カルテの特徴とメリット・デメリットを解説：クリニックに導入する際のポイントも紹介

選定ポイント③ ユーザーインターフェースの使いやすさ

毎日操作するシステムだからこそ、ユーザーインターフェース（画面操作）の使いやすさは妥協できないポイントです。必要な情報に直感的にたどり着けるか、文字のレイアウトは視認性が高いか、入力を効率化するためのカスタマイズは可能かなどを確認しましょう。選定にあたっては必ず無料トライアルやデモを利用し、先生方ご自身だけでなく、実際にシステムを操作する事務スタッフや看護師にも触れてもらって操作感を試してもらうことが大切です。

選定ポイント④ サポート体制の充実度

電子カルテの入れ替えにおいて、システムの機能や使いやすさ、適正なコストと並んで重視したいのが、メーカーのサポート体制です。導入前のネットワーク構築やデータ移行の相談はもちろん、稼働直後の研修やスタッフ向けトレーニング、切り替え日から数日間の立ち合いサポートがあると安心です。さらに、診療中に万が一のトラブルが発生した場合にオンラインでの即時対応や訪問サポートを受けられるかどうかや、診療報酬改定など制度変更時のアップデート対応が迅速に行われるかどうかも、メーカーの信頼性を測る大きな指標となります。

入れ替え後のスムーズな運用のために

新しい電子カルテシステムを本格稼働した後、スムーズに運用するために、以下の3点に注意しましょう。

スタッフのトレーニングとサポート

新しいシステムへの切り替え直後は、どうしても操作に不慣れなため、診療や会計に遅れが生じやすくなります。稼働の1～2か月前からスタッフ研修やレクチャーを開始し、実際の業務フローに沿ったシミュレーションを十分に行いましょう。

また、電子カルテメーカーによっては、稼働日から数日間にわたって担当者が立ち会うサポートを提供している場合もあります。万が一のトラブルにも迅速に対応でき、不明点があればすぐに解消できる体制があると安心です。

新システムの定期的な評価

システムを導入して終わりではなく、定期的に評価することも大切です。稼働開始から一定期間が経過した段階で、想定していた業務効率化が達成できているか、新たな課題が発生していないかを評価しましょう。医師、看護師、事務スタッフ全員にヒアリングを行い、操作でつまずいている点や新たな課題などがあれば担当者に相談します。必要に応じてシステムのカスタマイズや運用ルールの見直しを行うことで、より使いやすい環境へとブラッシュアップできます。

セキュリティ対策

最新のシステムであっても、セキュリティ対策を怠ることはできません。厚生労働省が定める「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン（第6.0版）」に準拠し、適切なアクセス権限の設定やパスワード管理、外部からのサイバー攻撃を防ぐためのネットワーク保護を実施します。特に、「真正性・見読性・保存性」からなる電子保存の三原則を満たした運用を徹底することが不可欠です。※7
 

関連記事：電子カルテのセキュリティ対策：サイバー攻撃から患者情報を守るには
 

関連記事：電子カルテの「電子保存の三原則」とは？守らないと罰則の可能性も

ユヤマの電子カルテの特徴

「旧システムからデータ移行をしたいけど、別途費用がかかるのは負担が大きい……」
「手厚くサポートしてくれる電子カルテメーカーに乗り換えたい……」
「電子カルテ入れ替えの方法やスケジュールについて、とにかく誰かに相談したい……」

当社の無床診療所向け電子カルテシステム「BrainBox」シリーズは、新規開業されるクリニック様への導入だけでなく、紙カルテから電子カルテへの移行や既存のレセコンからの入れ替え、そして他社電子カルテシステムからの入れ替えの実績も豊富です。電子カルテを入れ替える際にご好評いただいている当社製品の特徴をご紹介します。

診療スタイルにあわせた最適なデータ移行方法を提案

当社では、電子カルテの移行方法として、データコンバート、新旧システムの併用、汎用ファイル化のいずれにも対応可能です。クリニック様にとって最も負担が少ない形でスムーズに移行できるようご提案いたします。

なお、データ移行に関する別途費用は基本的には発生いたしません。ただし、データの内容や新旧システムの相性によっては、データの移行自体ができない場合もありますのでご了承ください。

クリニック様ごとに専任営業を配置する充実のサポート体制

当社では専任営業を配置しており、導入後も同じ担当者が責任を持ってクリニック様に寄り添いながら日々の運用に伴走いたします。電子カルテ入れ替えの際は、特に以下のシーンでクリニック様をサポートします。

導入前

知識豊富なインストラクターがクリニック様を訪問し、丁寧に操作説明をいたします。操作に関するご不明点やカスタマイズのご要望など、気軽にご相談ください。

導入後3日間

新システムへの切り替えから3日間は、担当者が終日現地にて立ち会わせていただきます。操作方法のご質問や万が一のトラブル時にも迅速に対応し、スムーズな診療をフォローいたします。

ユヤマの電子カルテのオンラインデモ

クリニック経営の効率化や課題解決には、電子カルテをはじめとするITツールの活用が有力な手段となります。ツールの選定においては、「自院が求める機能が搭載されているか」「誰もが使える操作性か」「いざというとき頼れるサポート体制か」などを確認するため、デモンストレーションの実施をおすすめします。
当社の無床診療所様向け電子カルテシステム「BrainBox」シリーズは、開業準備や日々の診療で多忙な先生方にも気軽に体験していただけるよう、オンラインデモを随時実施しています。

時間や場所の制約なく電子カルテを体験できる

当社のオンラインデモは、先生のご都合の良い時間帯に合わせて、30分から1時間程度で効率よく実施できます。PCまたはタブレットとインターネット環境があれば、どこからでも接続可能です。体験会のようにご足労いただく必要はなく、休憩時間や診療終了後などのスキマ時間も活用いただけます。

丁寧なヒアリングと具体的な運用イメージのご提案

オンラインデモでは、製品の特徴や導入事例、実際の使い方を丁寧にご紹介します。気になることがあれば気軽にご質問ください。また、当社の営業担当者が、現在抱えている経営課題（事務負担の軽減、集患対策など）や目指しておられる診療スタイルなど、ご要望を丁寧にヒアリングします。その上で、画一的な説明ではなく、貴院に最適な「BrainBox」の活用方法と具体的な運用イメージをご提案します。

電子カルテの入れ替えに関するFAQ

入れ替えにかかる期間や業務フローの提案について

Q1：電子カルテの入れ替えから稼働までに、どのくらいの期間がかかりますか？

A：ご発注時点から考えて、3か月前後での稼働が目安となります。
まずは、サンプルのスケジュール表をご用意します。目標とする稼働時期から逆算して、必要な準備期間や新しいシステムの練習期間などをご案内します。スタッフの数や習得にかかる時間など、状況によっては必要期間が前後する場合もあります。

Q2：業務のフローが大きく変わってしまうのではないかと心配です。

A：基本的には、クリニック様の現在の運用フローを踏襲してご利用いただけるようにご案内いたします。一方で、当社の機能をご利用いただくことで作業負担の軽減が実現できる可能性もあります。現在の運用フローや課題について具体的にヒアリングし、変更したくない箇所や手間がかかっている箇所を確認しつつ、クリニック様ごとに最適な運用フローをご提案いたします。

データ移行・データコンバートについて

Q3：どのようなデータを移行できますか？

A：患者情報、保険情報、病名は移行することが可能です。オーダー内容は、条件次第で移行可能です。
ただし、カルテの記載内容は移行できません。電子カルテを入れ替える際は、診療録の保存義務を担保するために旧電子カルテの2号用紙をすべてPDF化することをおすすめします。

Q4：外注検査結果のデータコンバートはできますか？

A：検査会社様に、当社が指定したフォーマットで過去の検査結果データを作成していただければ対応可能です。一般的には、過去1～2年分のデータを変換していただくことが多いです。検査会社様への依頼については、先生から直接お声がけをお願いしております。

その他

Q5：入れ替え前の他社システムでPDF化した電子カルテを、新システム上で表示できますか？

A：はい、新システム上ではPDF化された電子カルテを表示できます。
他社システムで電子カルテをPDF化する際にID順で作成されていれば、カルテ2号用紙画面ボタンを作成し、患者様ごとに表示することが可能です。

Q6：電子カルテを入れ替えた後の旧システムは、すぐに破棄したほうがよいですか？

A：レセプト返戻などに備えて、旧システムも一定期間は設置を継続することを推奨します。新システムには返戻元となるレセプト情報がないため、当時の情報を確認するためにも旧システムをすぐに破棄しないほうがよいでしょう。ただし、新システム稼働後は、法改定等の対応も含めて旧システムの保守対応は不要と考えます。

電子カルテの入れ替えは信頼できるメーカーと二人三脚で取り組むことが重要

本記事では、クリニックにおいて電子カルテを入れ替える際のポイントと注意点について解説しました。電子カルテの入れ替えは、単なるシステムの更新ではなく、クリニックの診療体制と経営基盤を刷新するための重要なプロジェクトです。診療フローの課題解決や業務効率化といった内部要因や、政府が進める医療DX方針への準拠や電子カルテ情報共有サービスへの対応、OSやサービスそのもののサポート終了などの外部環境の変化をふまえて、適切なタイミングで入れ替えを進める必要があります。

入れ替えを成功させるためには、直感的に使いやすく診療に集中できるシステムを選ぶこと、サポート体制の充実した電子カルテメーカーと二人三脚で取り組むことが不可欠です。特に、旧システムからのデータ移行の方法や、スムーズに診療を継続するためのスケジュールなど、信頼できる電子カルテメーカーの担当者と相談しながら進めることをおすすめします。初期費用と運用コストのバランスを検討し、必要に応じて補助金や助成金などの活用も検討しましょう。

参考資料

※1 厚生労働省. 医療DX推進体制整備加算の見直し（令和7年10月以降）
※2 厚生労働省. 電子カルテ情報共有サービスに関する検討事項について.
※3 e-GOV法令検索. 医師法（昭和二十三年法律第二百一号）
※4 デジタル化・AI導入補助金2026. 申請の対象となる方.
※5 デジタル化・AI導入補助金2026. 申請枠・申請類型 通常枠.
※6 東京都保健医療局. 令和7年度診療所診療情報デジタル推進事業.
※7 厚生労働省. 医療情報システムを安全に管理するために（第2版） 「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」 全ての医療機関等の管理者向け読本.