2022.12.19電子カルテ

電子カルテを導入することによる費用対効果について解説

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電子カルテの導入を検討している方のなかには、「導入後の費用対効果が分からない」「どのような業務を効率化することができるのだろうか」といった疑問を持つ方がいらっしゃると思います。

電子カルテには初期費用やランニングコストが必要となるため、コストについてはあらかじめ理解しておくことが重要です。

本記事では、電子カルテを導入することによる費用対効果について解説します。

費用対効果とは？
費用対効果を最大にする電子カルテの導入・運営方法
おわりに

費用対効果とは？

そもそも費用対効果とは、特定の業務に費やしたコストに対して得られた成果の割合を意味します。

「コストパフォーマンス」とも呼ばれ、下記の数式で算出することができます。

費用対効果 = （得られた成果 / 業務に費やしたコスト）×100

たとえば、業務に費やしたコストが100万円、得られた成果が200万円の場合、費用対効果は200.00%となります。

このように、費用対効果の数値が高いほど得られた成果は高く、数値が低いほど十分に成果を得られていないということが言えます。

経営を行ううえで、費用対効果は下記の理由により必要です。

パフォーマンスの成果を計測する
経営の進め方、改善点を考える
コストと収益のバランスを考える

長く経営を行うためには、どの業務にいくら費用がかかっており、いくら収益を得られているのか理解することが重要です。

そのため、クリニックの経営を行う上でも、費用対効果は重要な指標のひとつです。

費用対効果を最大にする電子カルテの導入・運営方法

こちらでは、費用対効果を最大にする電子カルテの導入・運営方法をご紹介します。

課題となっている業務を洗い出す

電子カルテなどの機器を導入する前には、クリニックの業務を洗い出し、最も費用対効果が悪い業務を改善することができる機器を選びましょう。

たとえば、紙カルテの記載や情報共有に多くの時間やスタッフを使用している場合、電子カルテの導入が有効です。

また、診療報酬の計算に時間がかかっている場合はレセコンの導入が有効である、といったことが挙げられます。

複数の業者に声を掛ける

多くの業者が電子カルテやレセコンといった、クリニックの業務改善に関する商品を販売しています。

商品ごとにメリットやできることなどが異なるため、違いについて明確にすることを目的として複数の業者に声を掛けましょう。

さまざまな業者や商品、サービスを見比べたうえで、最も費用対効果が高くなるものを選ぶことができます。

補助金、助成金制度を利用する

電子カルテはIT機器に含まれるため、経済産業省が実施している「IT導入補助金」や、中小企業庁の「小規模事業者持続化補助金」といった補助金や助成金制度を利用することができます。

これらの補助金、助成金を利用することで、電子カルテの導入にかかる初期費用を抑えることができるため、出費を少なくすることができます。

ただし、補助金や助成金のなかには購入・導入後に支給されるものもあるため、一時的に自身で全額を負担する必要がある点には注意が必要です。

導入前後の費用を見直す

電子カルテの導入後、導入前と比べてどの程度業務を改善することができたのかを見直すことも重要です。

たとえば、1つの作業に3人がかかっていたものを、1人に減らした場合の費用対効果は3倍程度になります。

改善された作業を行っていたスタッフに対して、別の業務を割り振ることで、クリニック全体の業務効率を改善することができます。

おわりに

本記事では、電子カルテを導入することによる費用対効果について解説しました。

費用対効果は業務にかかる費用と得られた利益に関する割合を指し、数値が高くなるほど費用対効果も高いという結果になります。

電子カルテを導入することで、カルテへの記載やカルテの共有といった業務を改善することができます。

タグ : 電子カルテ導入費用対効果