電子カルテ連携とは？連携できるシステムの種類やメリット・課題を解説
医療の高度化と複雑化が進む現代において、クリニック経営におけるITインフラの重要性はかつてないほど高まっています。なかでも、電子カルテは単なる紙カルテの電子化にとどまらず、院内外のあらゆる医療情報を集約し、診療の質と経営効率の向上に資するプラットフォームへと進化しました。電子カルテと周辺システムの連携は、持続可能なクリニック運営のための必須要件となりつつあります。
本記事では、電子カルテ連携の定義と目的、連携できるシステムの種類、メリットや課題について解説します。
電子カルテ連携とは何か
厚生労働省の調査によると、電子カルテの普及率は令和5年（2023年）の時点で、一般病院では65.6％、一般診療所では55.0％となっています。規模の大きい医療機関のほうが普及率は高い傾向にありますが、一般診療所もついに半数を超え、病院・診療所ともにその普及率は年々上昇しています。※1
さらに、国は「医療DX」の一環として、電子カルテ情報共有サービスや全国医療情報プラットフォームの整備を進めており、電子カルテを起点とした情報連携は今後ますます重要になると見込まれています。※2
引用元：厚生労働省. 令和6年版厚生労働白書. 図表5-1-1 全国医療情報プラットフォームの全体像（イメージ）※2
電子カルテ連携の定義と目的
電子カルテ連携とは、電子カルテを中心に、レセプトコンピューター（レセコン）や検査システム、画像システム、予約・問診システム、オンライン資格確認、自動精算機など、院内外のシステムとデータをやり取りできるようにすることです。
紙カルテの場合、診療録は紙、検査結果は別ファイル、会計は別システムと、情報がバラバラに管理されがちでした。電子カルテを導入し、他のシステムと連携することによって、以下の利便性が生まれます。
- 一度登録した患者情報を複数システムで共有できる
- 検査オーダや検査結果、画像情報などを電子カルテから一元的に確認できる
- 会計・レセプト作成までをスムーズにつなげられる
特に、診療記録と医事会計は切り離さず運用することが基本といえます。実際、診療所向け電子カルテでは、電子カルテとレセコンが一体になった「一体型」が主流です。いわゆる「分離型」と呼ばれる単体の電子カルテも、基本的には既存のレセコンを活かして電子カルテを後から導入する場合などに選択されることが多く、レセコンとの相互接続による連携は前提条件といえます。
電子カルテ連携を検討する際の考え方
電子カルテと連携できるシステムは年々増えており、「できるだけたくさんのシステムと連携したほうがよいのでは」と考えておられる先生方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、周辺システムや機器はそれ自体が単体の商品であり、電子カルテとの連携には追加費用や導入工数が発生するのが一般的です。開業にあわせて院内のITインフラを一斉に整備する場合も、開業後に既存システムをリプレイスする場合も、クリニック経営にとって本当に必要なシステムを厳選し、優先順位をつけて連携することが大切です。
どのシステムを優先的に連携するかは、以下のステップで整理するのがよいでしょう。
1.自院の診療フローを書き出す
まずは、受付から診察、検査、処方・会計までの流れを書き出して可視化しましょう。紙のやり取りが多い場所や、同じ情報を何度も入力している場所はないかを洗い出します。
2.「必須」と「あると便利」に分ける
次に、連携の優先順位を整理します。
・連携が必須：連携しなければ著しく不合理、あるいは入力ミスや誤診などのリスクがある領域
（例：レセコン連携、外注検査結果取込みなど）
・あると便利な連携：連携することで、業務効率や患者満足度が大きく向上する領域
（例：画像ビューワ連携、予約システム連携、自動精算機連携など）
3.タイミングを検討する
最後に、連携するタイミングを検討します。「連携が必須」に該当する部分は、開業時または電子カルテ導入時に優先して整備するのがよいでしょう。「あると便利な連携」は、運用が落ち着いたタイミングで負担やコストを踏まえながら順次追加していきましょう。
すべての連携を最初から完璧に整えるよりも、自院の診療スタイルやスタッフ体制に合わせて計画的かつ段階的に連携範囲を広げていくほうが、結果的に無理のないDXにつながります。
電子カルテ連携の重要性
電子カルテ連携は、狭義には「院内の他システムとの連携」を指しますが、広義には、地域医療連携ネットワークを通じた他院との診療情報共有、オンライン資格確認システムを用いた支払基金との接続、さらにはマイナポータルを経由した患者自身のPHR（Personal Health Record）活用までを含む、巨大な医療情報エコシステムへの接続を意味します。
連携可能なシステムの種類
クリニックにおいて、電子カルテと連携することが多い代表的なシステムをご紹介します。
レセプトコンピューター・医事会計システム
一体型電子カルテは、電子カルテとレセコンが単一のソフトウェア・データベースで動作するタイプです。診療録の入力からレセプト作成・会計までをひとつのシステムで完結できます。データの送信という概念がなく、リアルタイムで双方が同期されるため、連携エラーが発生しません。
一方、分離型の電子カルテは、電子カルテとレセコンが別々のメーカーあるいは別のソフトとして動作するタイプです。既存のレセコンを活かして後から電子カルテを導入・リプレイスする際などに採用されることが多く、レセコンとの連携が必須です。診療情報に基づいて正確なレセプトを作成するために、両者は不可分の関係にあります。
予約管理・問診システム（Web問診を含む）
Web予約やWeb問診と電子カルテを連携することで、患者自身が入力した情報を自動で転記できるため、窓口での入力作業や問診内容の転記にかかる負担を大幅に削減できます。診察前に問診内容がカルテに取り込まれるので、医師は内容を確認しながら診療を進めることができ、患者の待ち時間短縮にもつながります。
検査システム・外注検査会社システム
院内の検査システムと電子カルテを連携することで、検査オーダ、ラベル発行、検査結果の自動取込みなどが可能になります。また、外注の検査会社に依頼した検査結果を電子データとして受け取り、電子カルテシステムに取り込んで活用することもできます。
画像システム（レントゲン・CT・内視鏡・PACSなど）
撮影装置のコンソールやPACS（医療用画像管理システム）と連携し、電子カルテからワンクリックで該当患者の画像を呼び出せるようにします。このほかにも、説明用に参照する画像（JPEGなど）を電子カルテに取り込む運用もあり、経過観察や患者への説明資料として活用できます。
オンライン資格確認システム
マイナ保険証や健康保険証を用いたオンライン資格確認と電子カルテ・レセコンを連携させることで、保険資格情報の確認・入力の手間が減り、返戻率の低下が期待できます。※4
なお、オンライン資格確認システムの体制整備は、令和6年度の診療報酬改定により新設された「医療DX推進体制整備加算」の要件のひとつにも挙げられています。※5
関連記事：令和7年10月改正！医療DX推進体制整備加算について
自動精算機・会計周辺システム
電子カルテ・レセコンと自動精算機を連携することで、会計をセルフ化でき、事務スタッフの会計業務の負担を減らせます。
在宅医療・オンライン診療システム
在宅医療やオンライン診療を実施しているクリニックの場合は、在宅医療支援システムやオンライン診療システムと電子カルテを連携することで、訪問先や自宅から電子カルテ情報にアクセスし、必要な文書作成や情報共有を効率化しやすくなります。
電子カルテ連携のメリット
電子カルテ連携は、クリニック運営にさまざまなメリットをもたらします。主なメリットを4つご紹介します。
1.院内業務の効率化と二重入力の削減
電子カルテを他のシステムと連携していない場合、新患登録のたびに、複数のシステムに対して同じ患者情報を何度も入力する必要があります。例えば、診察券発行機や予約システム、画像システム端末（CRコンソール）、検査システム、その他の診療支援システムなど、院内のシステムごとに患者基本情報をひとつずつ入力しなければならないということです。
後述する頭書き連携を行うことで、電子カルテ側で一度だけ新患登録をすれば、患者情報を各システムに自動転送できるようになります。変更情報（住所や保険の変更など）も一括で更新でき、二重入力の削減と業務効率化につながります。
2.ヒューマンエラー・事故リスクの軽減
複数のシステムに手入力で患者情報を登録すると、IDや氏名、生年月日の入力ミスによる患者取り違えのリスクが高まります。電子カルテ連携によって、ヒューマンエラーや医療事故のリスクを軽減することは、安全な医療提供体制の構築に直結します。
- 頭書き連携：患者基本情報の一括転送により登録ミスを軽減
- オーダ連携：検査オーダの二重入力をなくし、オーダ漏れや取り違えを防止
- 検査結果取込み連携：結果の手入力を避け、誤入力による誤診リスクを軽減
3.患者の通院体験・満足度の向上
予約システム、Web問診、自動精算機、オンライン診療などと連携することで、患者にとってもさまざまなメリットが生まれます。
- 受付の混雑緩和
- 問診の効率化
- 感染症流行時の密回避
- 会計待ち時間の短縮
- オンライン診療による通院負担の軽減
特に、待ち時間の短縮は患者満足度の向上に直結し、再診率の維持や新規患者の獲得につながる可能性もあります。
4.クリニック経営やマネジメントの高度化
診療データや検査結果、会計情報が電子カルテを中心に一元管理されることで、クリニック経営に役立つ以下の情報を把握しやすくなります。
- 曜日・時間帯ごとの来院傾向
- 検査オーダの傾向
- 再診率やキャンセル率
また、医療DXや電子カルテ情報共有サービスの枠組みにおいてもデータの二次活用は重要なテーマになっており、今後ますます注目が高まると考えられます。※2
電子カルテ連携の種類とやり取りするデータ
電子カルテ連携において、他のシステムとどのようなデータがやり取りされているのか、連携の種類について解説します。
頭書き連携（患者基本情報）
電子カルテの窓口端末で行った新患登録や患者情報の編集内容を、診察券発行機や予約システム、画像システム、検査システムなどへ一斉に転送する連携です。
主なデータ項目
- 患者ID
- 氏名・ふりがな
- 性別
- 生年月日
- 住所・電話番号
- 保険者番号・記号番号 など
頭書き連携によって、それぞれのシステムで同じ情報を繰り返し入力する手間がなくなり、二重入力による負担やミスによるリスクを回避できます。
オーダ連携（検査・画像・処置などの指示）
電子カルテで入力した検査オーダや撮影オーダを、検査システムや画像システム端末に自動送信する連携です。
主なデータ項目
- 患者ID・氏名
- オーダ種別（採血、X線撮影、内視鏡など）
- 検査項目・撮影部位
- 実施予定日時 など
オーダ連携により、オーダ用紙の手書きや検査システム側での二重入力が不要になります。連携を検討する際は、自院の診療スタイルを振り返り、オーダ件数や業務負荷の度合いを踏まえて優先順位を考えるのがよいでしょう。
検査結果取込み連携
外注の臨床検査会社から提供される検査結果データ（電子データ）を、電子カルテに取り込む連携です。
主なデータ項目
- 患者ID
- 検査項目
- 検査値・基準値
- 判定（H／L／N など）
- 検査実施日
検査結果取込み連携をしない場合は、結果用紙をスキャンするか、カルテに手入力する運用になります。しかし、スキャンでは時系列管理やグラフ表示のメリットを活かせず、手入力は入力の負担や誤入力のリスクなどが課題となります。外注検査が多いクリニックの場合は、検査結果を原則として電子データで受け取り、電子カルテに取り込んで活用することが望ましいといえます。
画像ビューワ連携
レントゲンや内視鏡、超音波などの画像を保存しているPACSなどのビューワを、電子カルテ画面からワンクリックで呼び出す連携です。患者IDを毎回入力する必要がなくなり、診察室での画像参照がスムーズになります。診療科によって画像参照の使用頻度は異なるため、自院の診療スタイルにあわせて連携の優先順位を判断するのがよいでしょう。
参照用画像取込み連携
CRコンソールから出力した参照用JPEG画像ファイルを電子カルテに取り込む連携です。経過観察の比較や患者への説明資料に活用するほか、他医療機関への紹介状を作成するときに画像を添付する際にも活用できます。
予約・会計・オンライン資格確認などの周辺連携
予約や会計など、受付まわりの周辺機器との連携により、受付業務の効率化が実現します。具体的には、以下のデータ連携が代表的です。
- 予約情報・Web問診結果
- 保険資格情報（オンライン資格確認）
- 自動精算機・釣銭機
- 在宅医療・オンライン診療記録
標準規格を利用した連携（HL7 FHIR、SS-MIX2など）
地域医療連携や将来的なデータ利活用を見据えた連携では、HL7 FHIRやSS-MIX2などの標準規格を利用した情報共有も重要になります。HL7 FHIRは国際標準規格であり、SS-MIX2はHL7をベースに拡張された、厚生労働省が推進する日本独自の医療情報交換規約です。
将来的に地域連携ネットワークに参加する可能性がある場合は、電子カルテがこれらの規格に対応しているかどうかも、選定時のチェックポイントになります。
電子カルテ連携の課題と注意点
電子カルテ連携にはさまざまなメリットがありますが、一方で、課題と注意点もあります。どのような課題が生じうるのかを理解した上で電子カルテを選定し、連携の優先順位を検討することが大切です。
追加費用と費用対効果のバランス
電子カルテ、周辺システム、その他の機器はそれぞれ単体の商品であり、電子カルテとの連携には別途費用がかかるのが一般的です。具体的には、電子カルテ側のインターフェース設定費や、周辺システム側の改修費や接続費用、テストや運用切り替えにかかる工数に応じた費用などがかかります。連携する際は、「どの連携にどれくらいの費用がかかり、どの程度業務負担やリスクが減るのか」を具体的にイメージしながら、費用対効果を検討することが重要です。
セキュリティ・個人情報保護への配慮
連携するシステムが増えるほど、通信経路の暗号化やアクセス権限の管理、ログの記録・監査、クラウドサービス利用時の責任分界の明確化など、確認すべきポイントも増加します。電子カルテのベンダーを選定する際は、各社が「3省2ガイドライン」に準拠した対策を講じているかを資料や契約書でしっかり確認しておくことが重要です。
関連記事：電子カルテのガイドラインとは？～3省3ガイドラインから3省2ガイドラインへ～
ベンダー間の連携実績とサポート体制
電子カルテと周辺システムの連携は、複数のベンダーが関わる共同作業です。「どの組み合わせで連携実績があるか」を事前に確認することは、スムーズに連携する上で重要です。導入予定の電子カルテはどのような検査会社・画像システム・予約システムなどの組み合わせで連携実績があるか、障害が発生した場合はどのベンダーがどこまでサポートしてくれるのか、将来システムをリプレイスする場合にどの程度影響が出るかといった点を、見積もり段階から確認しておくと安心です。
導入スケジュールとスタッフ教育
連携システムが増えるほど、導入時のテストやスタッフ教育も複雑になります。開業時には、「連携が必須」のものから優先的に導入し、運用が安定してから「あると便利な連携」の追加を検討するのがよいでしょう。また、新しい連携を導入するときは、医師・看護師・事務スタッフそれぞれの導線をシミュレーションし、操作マニュアルなどを用意すると、スタッフへの教育もスムーズです。段階的かつ現場に寄り添った導入スケジュールを検討することが、連携を成功させるコツといえます。
連携実績が豊富なユヤマの電子カルテの特徴
「画像や院内検査などのファイリングシステムと連携できる電子カルテを導入したい」
「将来的に地域連携ネットワークへの参加を考えているので、連携実績のある電子カルテを探している」
前述のように、電子カルテ連携は優先順位を検討して「連携が必須」のものから順次導入するのがおすすめです。ただし、今は連携しなくても将来的に連携の必要性が生じたり、診療スタイルの変化にあわせて連携を追加したりする可能性もあるかもしれません。できるだけ多様な連携実績のある電子カルテシステムを選ぶことで、将来的な変化にも対応しやすくなります。
当社が提供する無床診療所様向け電子カルテ「BrainBoxシリーズ」は、「医療DX推進体制整備加算」の要件のひとつでもあるオンライン資格確認システムをはじめ、さまざまな周辺システムとの連携実績があります。
豊富なシステム連携実績
「BrainBoxシリーズ」の主な連携実績は以下の通りです。
- 予約システム
- 自動精算機（POSレジ）
- ファイリングシステム（画像、院内検査など）
- 外注検査会社
- 地域医療連携
- その他
また、選定のタイミングで、連携可能な機器のご案内や診療科に合わせた運用提案なども行っております。具体的な連携可能システムについては、気軽にお問い合わせください。
追加連携も含めたサポート体制
当社では、クリニック様ごとに専任営業を配置し、万全のサポート体制を提供しています。開業後も同じ担当者が責任を持ってクリニック様に寄り添い、日々の運用に伴走いたします。
オンライン資格確認システムとの連携実績もあり、運用方法のご説明はもちろん、アカウント登録やオンライン請求の届出、オンライン資格確認、電子処方箋の利用申請フォローなどを丁寧にサポートいたします。
また、クリニックに新たな機器を導入された場合の追加の連携や、新たに加入されたスタッフへの操作説明なども気軽にご相談ください。
▶ まずはオンラインデモで、実際の操作感やサポート体制をご体験ください。
電子カルテ連携はクリニックの診療スタイルにあわせて優先順位を検討しよう
本記事では、電子カルテ連携の定義や目的、連携可能なシステムの種類、メリットと課題を解説しました。電子カルテを中核に、レセコン、検査システム、画像システム、予約・問診、オンライン資格確認、自動精算機などと連携し、診療情報を一元管理することで、クリニック経営の業務効率化や診療の質の向上などが実現します。ただし、電子カルテ連携には別途費用が発生するのが一般的です。開業のタイミングではレセコンをはじめとする「連携が必須」なものから優先的に導入して、あとはクリニックの診療スタイルや運用方針に応じて段階的に導入を検討するのが現実的といえます。また、連携を増やすほど、追加費用やセキュリティ、ベンダー間のサポート体制、スタッフ教育などが必要となります。費用対効果やセキュリティ面の安全性を踏まえ、自院にフィットするシステム連携を設計することが重要です。
参考資料
※1 厚生労働省. 電子カルテシステム等の普及状況の推移.
※2 厚生労働省. 令和6年版厚生労働白書. 図表5-1-1 全国医療情報プラットフォームの全体像（イメージ）.
※3 厚生労働省. 「医療DX令和ビジョン2030」厚生労働省推進チーム.
※4 厚生労働省. オンライン資格確認について（医療機関・施術所等、システムベンダ向け）.
※5 厚生労働省. 医療DX推進体制整備加算の見直し（令和７年10月以降）.
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