2022.05.23電子カルテ

そもそも、電子カルテに連携は必要なのか?

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電子カルテの機器連携

電子カルテは紙カルテと違い、医療機関で導入することが多い周辺システムや機器などと連携をすることができます。

しかし、なぜ各機器を連携したほうが良いのでしょうか。

本記事では、電子カルテシステムとほかの周辺システムや機器を連携する必要はあるのかについてご説明します。

 

単体電子カルテシステムとレセコンとの連携

「分離型」とも呼ばれる単体の電子カルテでは、レセコンとの相互接続による連携は必須の前提条件となります。

診療所向け電子カルテシステムにおいて、カルテ機能とレセコン機能を統合した「一体型」が主流となっていることからも分かるように、診療記録データを扱う電子カルテと医事会計業務を担うレセコンは不可分の連携で運用されるべきものです。

以降、「一体型」電子カルテシステム(もしくはレセコンと連携した「分離型」電子カルテシステム)を前提として、その他の周辺システムや機器との連携についてご説明します。

 

必須となる連携

必須の連携

こちらでは、行わなければ著しく不合理が生じる連携の例についてご説明します。

 

頭書き連携

電子カルテシステムの窓口端末で新患登録や患者基本情報の編集(住所変更や離転職による保険情報の変更、婚姻に伴う姓名の変更など)を行った際に、これら情報をその他のシステムや機器へと転送する連携です。

 

頭書き連携を一切行わなかった場合、新患登録にまつわる業務はどのようになるのか、いくつかの周辺システムや機器の取扱いを例にご説明します。

先ず、電子カルテシステムでの新患登録を行ったのち、

 

・診察券発行機でもう一度患者のID番号、氏名、性別、連絡先などを手入力し、診察券を発行します。

 

・診療予約システムでもう一度ID番号、氏名、性別、生年月日、連絡先などを手入力します。

 

・レントゲン操作室にある画像システム端末(CRコンソール)でもう一度ID番号、氏名、性別、生年月日、などを手入力します。

 

・検査システムで一度ID番号、氏名、性別、生年月日、などを手入力します。

 

・その他の診療支援システムや機器についても、それぞれでもう一度患者情報を手入力します。

 

このように二度手間や三度手間では済まない多大な労力の無駄と、入力のミスによる情報の齟齬、ひいては患者取り違えなど事故発生のリスクが「連携していない」数だけ発生します。

 

頭書き連携を行えば、電子カルテシステムで新患登録を行うだけでこれら周辺システムや機器に患者情報が一斉に転送されるので、手間もリスクもゼロです

 

検査結果取込み連携

外注の臨床検査会社に検体を預けて検査依頼を行い、実施後の検査結果を受取る際に従来的な紙印刷の結果シートとあわせて電子データとして検査結果の提供を受け、電子カルテシステムに取り込む連携です。

 

検査結果取込み連携を行わなかった場合、紙印刷の結果シートをスキャナで取り込むという運用か、結果シートを見ながらひとつひとつ電子カルテへと入力を行うという運用になります。前者では電子カルテに実装されている検査結果時系列管理(時系列で一覧表示させたり折れ線グラフ描画させたりすること)が行えません。後者では手入力の多大な負担もさることながら、入力ミスによる誤診や事故発生のリスクが懸念されます。

 

電子カルテを導入する限りは、外注検査結果は必ず電子データとして受取り、電子カルテシステムへと取込んで活用する必要があります。

 

ニーズに応じて要不要を判断すべき連携

ニーズに応じた連携

こちらでは、行うべきか否かをニーズや実情に応じて判断すべき連携の例についてご説明します。

 

オーダ連携

撮影のオーダ情報をレントゲン操作室の画像システム端末(CRコンソール)に向けて送信する連携や、採血オーダ情報を採血室の検査システムに向けて送信する連携です。端末での2度打ちやオーダシート手書きの手間がなくなり、入力ミスや書き間違いが発生しなくなります。オーダ発生の頻度、負担やリスク回避についての評価から要不要を判断します。

 

画像ビューワ連携

レントゲン撮影や内視鏡検査で画像システムに保存された情報を診察室の画像ファイリング端末のビューワで表示させる際、電子カルテ画面からのクリック操作で簡単に当該患者の呼出しが行える連携です。使用頻度から要不要(画像ファイリング端末での患者ID入力による呼出しが負担となるか)を判断します。

 

参照用画像取込連携

レントゲン撮影の際にCRコンソールから参照用JPEG画像ファイルを出力させ、電子カルテに取り込む連携です。参照用画像を電子カルテに取り込む必要の有無で判断します。

 

連携の注意点

周辺システムや機器はそれ自体が単体の「商品」です。故に、電子カルテシステムを相手としての相互接続で連携させる為には商品代金とは別に追加の費用が発生します。前に述べた「要不要を判断」とは、連携の為に支払う追加費用に見合うだけのメリットが期待できるのかを判断するということです。

 

おわりに

本記事では、電子カルテとほかの機器を連携する必要はあるのかについてご紹介しました。

レセコン機能を持たない単体の「分離型」電子カルテではレセコンとの相互接続による連携は必須です。その他の連携には必須となる連携や自らのニーズに即して要不要を判断すべき連携があります。周辺システムや機器は電子カルテシステムと連携させる際に追加の費用が発生するので、要不要の判断を行う為にもそれぞれのベンダーから見積もりを取り、具体的に検討することをおすすめします。

 

 

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タグ : 連携 電子カルテ
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