2024.07.16クリニック開業 , 電子カルテ

【2025年度版】オンライン診療の現状と導入メリット｜普及率・診療報酬改定・成功事例まで徹底解説

かつて対面診療の補完という位置づけであったオンライン診療は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックを経て、急速に需要が高まりました。近年の診療報酬改定においては、情報通信機器を用いた診療の評価が見直され、オンライン診療は時限的な特例から恒久的な診療形態へと移行しました。オンライン診療の届出を行っている医療機関は着実に増加しているものの、全国の普及率は伸び悩んでいるのが現状です。

これから開業される先生方や、クリニック経営の効率化を模索されている先生方にとって、オンライン診療の導入は避けて通れない検討課題といえます。本記事では、厚生労働省の最新統計をもとにオンライン診療の現状を分析し、近年の診療報酬改定におけるポイントや、オンライン診療導入のメリット・デメリット、具体的な導入事例を網羅的に解説します。

オンライン診療の現状｜最新統計と普及実態
近年の診療報酬改定におけるポイント
オンライン診療導入のメリットとデメリット
オンライン診療を導入した事例
ユヤマの電子カルテの特徴
オンライン診療と対面診療の良さを組み合わせた「ハイブリッド診療」もおすすめ
参考資料

オンライン診療の現状｜最新統計と普及実態

オンライン診療の現状として、厚生労働省の最新データに基づき、医療機関の導入数の推移について解説します。

医療機関における導入数の推移と現状

厚生労働省によると、電話や情報通信機器を用いた診療（オンライン診療）を実施できるとして登録している医療機関数は、2020年（令和2年）4月時点で10,812件でした。その後、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて、2020年4月から時限的・特例的に初診からのオンライン診療が認められるようになり、電話診療やオンライン診療に対応する医療機関数は増加しました。2023年（令和5年）3月時点では、18,121件（医療機関全体の約16.0％）に普及しています。※1

引用元：厚生労働省. 令和5年1月～3月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果 ※1

なお、情報通信機器を用いたいわゆる「オンライン診療」を届け出ている医療機関数は、2022年10月時点で6,289件、2023年10月時点で10,108件、さらに2024年10月時点では12,507件と、着実に増加しています。※2

引用元：厚生労働省. 適切なオンライン診療の推進について ※2

この増加の背景には、コロナ禍での特例措置を経てオンライン診療の有用性が現場の医師に認知されたこと、そして2022年および2024年の診療報酬改定によって、算定要件が現実的な運用に即した形へ緩和されたことが挙げられます。
全医療機関の過半数に普及している電子カルテ（一般病院全体で65.6％、一般診療所で55.0％）と比較すると、依然として拡大の余地が大きい領域であるといえます。※3

診療科別の導入傾向と利用実態

令和2年度に厚生労働行政推進調査事業費補助金を受けて発表された研究によると、オンライン診療の導入率は診療科によって顕著な差が見られました。主な診療科におけるオンライン診療の実施件数割合と利用実態は以下の通りです。※4

内科（約42％）: 慢性疾患（高血圧、脂質異常症、糖尿病など）の定期処方ニーズが高く、最も導入が進んでいます。
小児科（約31％）: 保護者の通院負担軽減や、待合室での感染リスク回避の観点から高いニーズがあります。
皮膚科（約8％）: 視診が可能であるためオンライン診療との親和性は高いものの、処置が必要なケースも多く、内科に比べると導入率は低めです。

なお、精神科のオンライン診療実施割合は約1％とまだ低いものの、対面への心理的ハードルが高い患者層に対して非常に有効に機能することから、普及が期待されている領域といえます。

引用元：令和2年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（厚生労働科学特別研究事業）研究新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療の対応やその影響についての研究をもとに作図 ※4

患者の需要の高さと課題

同研究では患者への質的調査も行われており、オンライン診療に対する潜在的な需要の高さが浮き彫りとなっています。例えば、オンライン受診の有効性として以下の回答が挙げられました。※4

オンラインだと待ち時間がない、時間の無駄がない、時短で済む、隙間時間での受診が叶う
症状が慢性的で安定して経過している状態であれば、問題なく便利に診療・管理できる
家族にとっても、通院の負担が軽減される　など

一方で、オンライン診療における困りごととして、以下の課題も挙がっています。※4

診察・診断・薬処方に不安を感じる
デバイスの使い方や操作方法が分かりにくい
画面越しで見せづらいし（医師も）診づらそう、聞こえが悪い、途切れる
まだ一部の医療機関しかオンライン診療を導入していない

患者にとってはさまざまなメリットがある一方で、オンライン診療の普及率がまだ低いというギャップは、開業医の先生方にとっては差別化のチャンスといえます。近隣の競合クリニックが導入していない段階でオンライン診療体制を整備することは、新患獲得（特に働く世代や子育て世代）における強力な武器となり得ます。

近年の診療報酬改定におけるポイント

クリニック経営において、システムの導入コストに見合う収益が得られるかは極めて重要な判断基準です。2022年度（令和4年度）および2024年度（令和6年度）の診療報酬改定では、オンライン診療に関する評価体系が整理されました。

「オンライン診療料」の廃止と新体系への移行

2018年度（平成30年度）の診療報酬改定で新設された「オンライン診療料」という枠組みは、2022年度の診療報酬改定で廃止され、対面診療と同様に「初診料」「再診料」の中で、「情報通信機器を用いた場合」として評価される体系に統合されました。オンライン診療料の算定回数割合（全処方箋に対する割合など）に関する要件も実質廃止となりましたが、依然として「対面診療との適切な組み合わせ」が原則であることに変わりはありません。また、医学管理料の対象疾患として14種類が追加され、算定可能な医学管理料が大幅に増加したのも特徴です。※5
これにより、オンライン診療が特別なものではなく、日常診療の選択肢のひとつとして位置づけられたといえます。

初再診料等の評価の見直しや加算の新設等

さらに、2024年度の診療報酬改定では、対面診療・情報通信機器を用いた診療ともに初再診料等の評価が見直されました。職員の賃上げを実施するなどの観点で、対面診療およびオンライン診療を問わず、初診料が3点、再診料と外来診療料が2点引き上げられています。※6

引用元：厚生労働省保険局医療課. 令和6年度診療報酬改定【全体概要版】※6

2024年度の診療報酬改定では他にも、情報通信機器を用いた診療の推進等として以下の評価項目や加算の新設および評価の見直しが行われました。※7

看護師等遠隔診療補助加算の新設
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の新設
情報通信機器を用いた通院精神療法に係る評価の新設
難病患者の治療に係る遠隔連携診療料の見直し
情報通信機器を用いた診療の施設基準の見直し

このように、国は診療報酬改定を通じて、オンライン診療の普及と適切な評価を目指しています。

収益構造の分析

診療報酬上、オンライン診療の点数は対面診療よりも低く設定されていますが、経営的な視点では以下のメリットも期待できます。導入にあたっては、これらの要素も加味する必要があります。

診療効率の向上

予約制のオンライン診療は、問診などの事前情報を活用することで1人あたりの診察時間を効率化できます。

空き時間の活用

外来の閑散時間帯にオンライン診療枠を設定することで、医師の稼働率を最大化できます。

再診率の維持

通院が途切れがちな患者に対し、オンラインでのフォローアップを提供することで、治療中断（ドロップアウト）を防ぐことにつながります。

施設基準の届出

オンライン診療に関する点数を算定するためには、厚生局への施設基準の届出が必要です。主な要件は以下の通りです。※5

情報通信機器を用いた診療を行うにつき十分な体制が整備されていること
厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に沿って診療を行う体制を有する保険医療機関であること

オンライン診療導入のメリットとデメリット

ここでは、医師・患者双方の視点からオンライン診療導入のメリットとデメリット（課題）を整理し、導入の障壁を乗り越えるための対策を検討します。

オンライン診療導入のメリット

患者のメリット

● 通院困難の解消
物理的な移動が不要となるため、高齢者や身体障害のある方、へき地や離島を含む交通の便が悪い地域に住む患者も、専門的な医療にアクセスしやすくなります。

● 待ち時間のストレスフリー
自宅や職場などから予約した時間にインターネット接続をしてオンラインで診療を受けられるため、待合室での長時間待機から解放されます。

● 感染リスクの回避
他の患者との接触機会をゼロにできるため、感染症流行下における定期通院や発熱外来の受診など、特に基礎疾患を持つ患者にとって安心感につながります。

● リラックスした受診
自宅というプライベートな空間で受診できるためリラックスでき、白衣高血圧の回避にもつながるほか、普段の生活環境に基づいた相談がしやすくなります。

医師・クリニックのメリット

● 患者背景の深い理解
ビデオ通話を通じて、患者の自宅の様子や家族関係などが垣間見えることがあり、生活習慣病の指導などに役立つ情報が得られます。

● 家族とのコミュニケーション
通院に付き添えない家族でも、オンラインであれば同席しやすいケースがあり、治療方針の共有がスムーズになります。

● スタッフの負担軽減
受付や会計業務がシステム上で完結する場合が多く、窓口業務の省力化につながります。

● 診療圏の拡大
物理的な距離の制約が薄れるため、遠方の患者も集患対象となり得ます。

オンライン診療導入のデメリット（課題）と解決策

これらのメリットがあるにもかかわらず、オンライン診療の普及率が16％程度にとどまっている背景には、以下の課題が存在します。

情報セキュリティとプライバシー保護

公衆回線を使用するため、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが懸念されます。患者のセンシティブな情報を扱う医療機関として、万全の対策が求められます。

対策として、3省2ガイドラインに準拠したシステムを選定することが必須です。また、厚生労働省がまとめた「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリストマニュアル」も活用できます。※8

オンライン診療を実施する際は、汎用的なビデオ通話ツールや無料のSNSアプリなどは使わず、医療用に設計されたセキュリティレベルの高いツール（VPN接続やエンドツーエンド暗号化など）の利用が推奨されます。

関連記事：電子カルテのセキュリティ対策：サイバー攻撃から患者情報を守るには

通信環境と機器の操作性

スムーズに診療するためには、クリニック側だけでなく患者側の通信環境も影響します。高齢の患者をはじめ、デバイス操作に不慣れな方へのサポートがスタッフの負担になることがあります。

対策としては、患者向けのマニュアル整備や、院内でのアプリ導入サポートなどが挙げられます。また、クリニック側は安定した高速回線を確保し、有線LAN接続などで通信を安定させることが望ましいです。

診療情報の限界

オンライン診療では触診・聴診やさまざまな検査ができないため、得られる情報が限定されます。見落としのリスクを不安視する先生方も少なくありません。

対策としては、「初診は対面を原則とする」「症状が安定している慢性疾患に限る」「急変時は速やかに対面診療に切り替える」などの運用ルール（プロトコル）を明確に定め、あらかじめ患者と合意形成をしておくことが重要です。

コスト負担

オンライン診療の導入により、専用システムの導入費用や月額利用料、決済手数料などのコストが発生するため、費用対効果を慎重に見極める必要があります。電子カルテに標準搭載されている機能や、低コストで始められるオプション機能を利用することで、初期投資を抑えられます。

オンライン診療を導入した事例

オンライン診療を導入し、課題を乗り越えて成果を上げているクリニックの事例を、厚生労働省が公開している「オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集」のなかから4つご紹介します。※9

脳神経外科の事例

ある脳神経外科クリニックでは、遠方の患者の受診機会を増やす目的で、オンライン診療を導入しました。患者の多くが30～50代の就労世代であり、通院の負担や診察の待ち時間の解消を目指しました。

対面診療と訪問診療が基本で、オンライン診療は通常診療時間内の枠を活用しながら、以下の3パターンの場合に実施しています。

定期処方薬の処方（急変時や緊急時を除く）
遠方に居住する神経難病の患者の相談対応
自宅療養中の患者への対応（新型コロナウイルス感染症の対応）

診療フローは、予約受付から診療・会計・処方箋交付まで一連の流れをオンライン上で完結する形としました。当初の目的であった患者の通院負担軽減を実現でき、遠隔でも安全に診療を継続できる体制が整っています。

内科の事例

ある内科クリニックでは、国が発出した「オンライン診療は離島・へき地の患者に限定されない」という事務連絡をきっかけに、開院直後からオンライン診療を導入しました。

都心部かつ地下鉄駅の近くという立地から、患者の多くは30～50代の就労世代であり、時間的な制約があるなかで受診したいという患者ニーズにも対応できています。特に、脂質異常症や高血圧症などの慢性期疾患をもち、定期処方をはじめ、リスクが低く継続した診察が必要な患者にオンライン診療を活用されています。また、患者が遠方へ転居した際に対面での定期診療の代替手段にもなっています。

処方箋は、患者宅へ郵送するか、患者が指定した薬局へFAX送信（処方箋の原本は医療機関から薬局へ送付）するかを患者が選択します。クリニックとしては、患者の地理的・時間的制約の軽減が実現したほか、患者が集中する時間帯を分散することにもつながりました。

婦人科の事例

ある婦人科クリニックでは、オンライン診療の専用システムが普及するよりも前から、汎用システムを利用してオンライン診療を導入しました。婦人科という特性上、患者が診療を継続する手段としてオンライン診療は適していると考え、患者がより受診しやすい環境を提供することが目的でした。

オンライン診療を活用しているのは、主に以下のケースです。

すでに原因が判明している更年期症候群や月経困難症などへの定期処方
体外受精の判定結果の報告
不妊症の対応方針の相談

患者は30～50代の就労世代の女性が多く、オンライン診療の対象となる主な症状は、更年期障害や甲状腺疾患、高血圧症、月経困難症など多岐にわたります。患者の服薬アドヒアランス向上により診療継続率が向上したほか、プライベートな空間で受診できることで患者側も心理的な負担が軽減し、双方にメリットがあったといえます。オンライン診療が患者の継続受診を支える有効な手段となっていることが伺えます。

精神科・心療内科の事例

ある精神科・神経内科クリニックは、希少な小児難病に対応できる全国でも数少ない医療機関であり、遠方から通院する患者の交通費の負担軽減のためにオンライン診療を導入しました。定期処方や、症状が安定している場合の経過観察を対象にオンライン診療を実施していますが、初診は対面診療を必須とし、長期休暇などの機会があれば対面診療を促しています。患者家族だけでなく、必要に応じて学校教員や入所施設の職員に同席してもらうこともあります。

オンライン診療の対応疾患は、精神疾患、小児神経疾患、瀬川病、トゥレット症、レット症候群、神経難病、睡眠障害などです。導入の結果、遠隔診療によって患者本人やご家族の通院負担を軽減できただけでなく、慣れた環境で受診できるため患者がリラックスした状態で診察できたこともメリットとして挙げられています。

ユヤマの電子カルテの特徴

「オンライン診療の導入に向けて、オンライン資格確認システムと連携できる電子カルテシステムを導入したい」
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オンライン資格確認システムとの連携が可能

患者自身がマイナポータルアプリを通じて資格確認や薬剤情報等の提供に関する同意を行うことで、オンライン診療におけるオンライン資格確認も可能となります（マイナ在宅受付Web）。※10

当社のBrainBoxシリーズは「オンライン資格確認システム」との連携が可能であり、オンライン診療との親和性はもちろん、受付業務の効率化や診療の質の向上にも寄与します。

クリニック様ごとに専任営業を配置する充実のサポート体制

当社では、全国各地の営業拠点およびアフターサービス拠点に加え、専用コールセンターやチャットボット機能、リモートメンテナンスなど、さまざまな方法で問題を迅速に解決します。さらに、クリニック様ごとに専任営業を配置する充実のサポート体制は、多くの先生方にご評価いただいています。導入後も同じ担当者が責任を持ってクリニック様に寄り添い、必要に応じて現地訪問しながら、日々の運用に伴走いたします。

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オンライン診療と対面診療の良さを組み合わせた「ハイブリッド診療」もおすすめ

本記事では、厚生労働省の最新統計に基づくオンライン診療の現状や、診療報酬改定の影響、オンライン診療導入のメリット・デメリット、導入事例について解説しました。

診療報酬改定での取り扱いにも代表されるように、近年の医療現場において、オンライン診療はもはや特別なオプションではありません。患者の利便性向上はもちろん、クリニックの収益性を高めるためにも、積極的に検討したい選択肢といえます。オンライン診療の普及率は、まだ約16％と伸び悩んでいますが、だからこそ競争優位性を発揮できる領域でもあります。オンライン診療を単体で考えるのではなく、対面診療の温かみや確実性と、オンライン診療の利便性・効率性を組み合わせた「ハイブリッド診療」を検討するのもよいでしょう。

参考資料

※1 厚生労働省. 令和5年1月～3月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果.
※2 厚生労働省. 適切なオンライン診療の推進について.
※3 厚生労働省. 電子カルテシステム等の普及状況の推移
 ※4 令和2年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（厚生労働科学特別研究事業）研究新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療の対応やその影響についての研究.
※5 厚生労働省保険局医療課. 令和4年度診療報酬改定の概要個別改定事項Ⅱ（情報通信機器を用いた診療）.
※6 厚生労働省保険局医療課. 令和6年度診療報酬改定【全体概要版】.
※7 厚生労働省保険局医療課. 令和６年度診療報酬改定の概要【医療DXの推進】.
※8 厚生労働省. 令和7年度版医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリストマニュアル～医療機関等・事業者向け～
※9 厚生労働省医政局総務課. オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集令和5年8月.
※10 厚生労働省. オンライン資格確認 QA集.

タグ : オンライン診療導入率課題クリニック開業

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