整形外科クリニック向け電子カルテの選び方｜PACS連携やリハビリ管理の効率化が鍵

整形外科クリニックは外来患者数が多く、画像検査やリハビリテーションなど多岐にわたるタスクが同時進行するため、電子カルテを中心とした効率的なワークフローの構築が欠かせません。本記事では、新規開業や既存システムのリプレイスを検討している先生方に向けて、整形外科クリニックのための電子カルテの選び方について解説します。

整形外科診療における電子カルテ導入のメリット

整形外科では、画像検査を起点として治療方針を決定し、医師・看護師・理学療法士をはじめとする複数の専門職が処置やリハビリテーションに関わります。そのため、視覚的な画像データを多職種間でリアルタイムに情報共有できるシステム構築が欠かせません。整形外科クリニックに電子カルテを導入することで得られる代表的なメリットをご紹介します。

画像連携とシェーマへの書き込み

整形外科の診療プロセスにおいて、画像検査は診療の要です。紙カルテを主体とした従来の運用では、撮影されたフィルムや現像データを確認するために診察室とレントゲン室を行き来したり、画像が送られてくるのを待ったりするため、待ち時間が少なからず発生していました。電子カルテを導入し、画像検査機器と連携することで、スムーズな診療を実現できます。

• レントゲン、MRI、CT、超音波画像診断装置（エコー）などの画像検査データを、電子カルテ上で即座に確認できる
• PACS（画像保存通信システム）との連携により、高精細な画像データも瞬時に診察室のモニターに表示できる
• 過去と現在の画像の比較や、治療前後の画像を重ね合わせる操作なども容易

また、ペンタブレットなどを用いて患部の状態をシェーマに直接書き込める電子カルテもあります。医師の所見を視覚的な記録として残せるだけでなく、診察室のモニターを患者と共有しながら病状や治療方針をわかりやすく説明するのにも役立ちます。

リハビリテーション部門とのスムーズな連携

整形外科クリニックには、医師、理学療法士、作業療法士、看護師、医療事務など多くのスタッフが在籍しています。多職種間のスムーズな情報共有は、クリニック全体の回転率向上と患者の待ち時間短縮に直結します。

• 診察室、処置室、受付などにある複数の端末から同時にアクセスして、同一患者のカルテを参照・編集できる
• 医師からのリハビリ指示（オーダー）をリハビリ室の端末ですぐに確認し、施術の準備ができる
• リハビリの実施状況や進捗記録（リハビリカルテ）などがシステム上でシームレスに共有される

電子カルテを通じたリアルタイムの情報共有により、理学療法士は医師のオーダーを速やかに把握してリハビリを開始でき、医師は理学療法士からのフィードバックを次回の診療に役立てることができるようになります。

労災保険や自賠責保険も含む複雑な医事会計・レセプト業務の効率化

支払基金の電子点数表が組み込まれたシステムを導入することで、請求漏れや過剰請求によるレセプト返戻のリスクを軽減することができます。

また、整形外科は通常の社会保険や国民健康保険を用いた保険診療に加え、業務中の怪我に対応する「労災保険（労働者災害補償保険）」や、交通事故に対応する「自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）」を適用する患者が頻繁に来院します。これらの第三者行為等に関わる保険制度は、請求先の機関や点数計算のルールが通常の健康保険とは根本的に異なります。電子カルテとレセプトコンピューター（レセコン）が一体化、あるいは高度に連携したシステムを導入することで、複雑な請求業務を大幅に効率化できます。

失敗しない「整形外科向け」電子カルテの選定ポイント

整形外科クリニックにおいて電子カルテ選びに失敗しないための選定ポイントを4つご紹介します。

ポイント1. 外部検査機器やPACSとの連携

整形外科向けの電子カルテ選びにおいて重視すべきポイントのひとつが、外部検査機器やPACSとのシームレスな連携です。整形外科には多様な検査機器があり、画像検査のデータをいかに手間なくカルテへ紐付け、瞬時に呼び出せるかが、日々の診療スピードを決定づけます。

PACS連携が不十分だと、電子カルテ上で患者情報を開いた後、さらに画像ビューア側でも患者のIDを手動で検索・入力し直すという二度手間が生じます。カルテの画面上から該当患者のPACS画像ビューアを起動できる連携機能が推奨されます。

ポイント2.「手書き入力」「セット登録」などの入力支援機能

整形外科クリニックにおいては、ペンタブレットやタッチパネル対応のディスプレイを用いた「手書き入力機能」を重視して電子カルテを選ぶことをおすすめします。紙カルテにペンで書き込むような直感的な書き心地や、自由な色彩・線幅で書き込める柔軟性のほか、全身の骨格や各関節の拡大図など、整形外科に特化した豊富なシェーマのテンプレートがあれば便利です。デモンストレーションを通じて、書き込みやすさを実際に確認しましょう。

また、整形外科クリニックは1日の外来患者数が非常に多く、多忙な外来をスムーズかつ正確にこなすためには、電子カルテの素早い入力を支援する機能も欠かせません。例えば、整形外科の外来では、変形性膝関節症、腰部脊柱管狭窄症、五十肩など、類似した疾患パターンや定型的な処置が繰り返し発生します。そのため、よく使う処置や処方、リハビリ指示をひとまとめにした「セット登録（DO入力）」機能の使いやすさが重要になります。ほかにも、「ショートカット機能」や「テンプレート機能」など、カルテの入力を支援する機能に着目してみてください。

ポイント3. リハビリ関連の医療文書作成・管理機能

整形外科では、他院や高次医療機関への「診療情報提供書（紹介状）」や「リハビリテーション総合実施計画書」をはじめとする各種医療文書や証明書など、医療文書の作成業務が日常的に発生します。特に、リハビリ関連の計画書作成は定期的な発行が義務付けられており、担当する医師や理学療法士にとって大きな負担となっています。

• 医療文書作成を効率化するテンプレート機能や差し込み機能
• 患者の基本情報（氏名、生年月日、疾患名、初診日など）や、直近のカルテに記載された所見を自動で文書フォーマットに転記（コピー）できる機能
• 過去の計画書をワンクリックで引用し、内容を一部修正するだけで次月の計画書を作成できる機能

これらの機能は、医療文書作成にかかる負担の軽減や入力ミスの防止などに役立ちます。

ポイント4. 医療DXサービス群の連携実績や制度変更時の対応力

今後のクリニック経営において、国が推進する医療DX方針への対応は避けて通ることはできません。例えば、令和8年度診療報酬改定で再編・新設された「電子的診療情報連携体制整備加算」は、慢性疼痛やリハビリなどの再診患者を多く抱える整形外科クリニックの収益において重要なポイントです。

この加算を算定するためには、電子カルテシステムの導入が前提となります。具体的には、ベース評価である加算3（4点）のための施設基準として、以下の7項目があります。※1

（1）オンライン請求の実施
（2）診療報酬明細書の無償交付
（3）オンライン資格確認体制を有していること
（4）オンライン資格確認等システムの利活用
（5）マイナ保険証利用率30％以上
（6）マイナポータルの医療情報等に基づく健康管理相談体制
（7）明細書発行や医療DX推進体制に関する事項の院内掲示およびWebサイトでの掲示

さらに、加算2（9点）または加算1（15点）を取得するためには、上記に加えて以下の要件のいずれかまたはすべてが求められます。※1

（8）電子処方箋の発行体制等
（9）一定の要件を満たす電子カルテの利用
（10）電子カルテ情報共有サービスの活用体制

電子的診療情報連携体制整備加算は再診時にも月1回2点を算定できることから、収益基盤の安定化を目指す内科クリニックにとっては、積極的に取得したい加算といえます。※1
これらの加算を取りこぼさないためにも、国が提供する医療DXサービス群との連携実績や、制度変更に対するベンダー側の迅速な改修・開発体制なども重要な選定ポイントといえます。

 
関連記事：【2026年改定】電子的診療情報連携体制整備加算とは？点数・施設基準から電子カルテ必須要件まで徹底解説

クラウド型とオンプレミス型の比較とハイブリッド型の考え方

電子カルテの型式には、大きく分けて「クラウド型」と、院内に専用サーバーを設置する「オンプレミス型」があります。

なお、整形外科クリニックがシステム構成を選択する際は、「画像データの通信負荷」にも注意が必要です。他の診療科と比べても、整形外科はレントゲンやCT、MRIといった容量の大きい高精細な画像データを頻繁に扱います。そのため、クラウド型を採用する場合は、インターネット回線の速度や安定性、クラウドサーバー側の通信容量制限にも十分な注意を払う必要があります。一方、院内の閉域ローカルネットワーク内でデータを処理するオンプレミス型は、外部のインターネット環境に左右されないため、絶対的な安定性と処理スピードが強みです。それぞれの特性や予算も考慮したうえで、自院の診療方針やネットワーク環境を総合的に評価して選定することが推奨されます。

導入・刷新を成功させるための「視点」

新規開業にあわせた電子カルテの導入や、既存システムからのリプレイスは、クリニックにとって多大な労力と費用を伴う一大プロジェクトです。以下のポイントを押さえ、慎重に検討することをおすすめします。

データ移行の可否と費用

既存のシステムから新しい電子カルテへリプレイスする場合に注意したいのが、「過去の患者データの移行」です。患者の基本情報（頭書き）だけでなく、過去の診療記録、検査結果、処方履歴、アレルギー情報、そしてシェーマなどの画像データがどこまで正確に新しいシステムへ引き継げるか、ベンダーの技術力と過去の移行実績を事前に詳細に確認する必要があります。

特に、旧システムのデータを新システムのフォーマットに合わせて抽出・変換して取り込む「データコンバート」には、基本的に別途費用がかかる場合が多いです。他にも、新旧システムを併用したり、旧データを汎用ファイルに変換して保存したりする場合もあります。

なお、当社では、データ移行に関する別途費用は基本的には発生いたしません（ただし、データの移行自体ができない場合もありますのでご了承ください）。

 
関連記事：クリニック向け電子カルテ入れ替えのスケジュール、費用の相場、選定のポイントと注意点

TCO（総所有コスト）

システム選定においては、中長期で見たときのTCO（総所有コスト）で判断することが重要です。初期費用や月額利用料を単に比較するのではなく、前述のデータ移行にかかる費用や外部システムとの連携オプション費用、法改正や診療報酬改定などに伴うバージョンアップ費用などを総合的に考慮する必要があります。また、システム導入に見合う業務効率化や増患など、費用対効果を慎重に検討し、将来的な拡張性も踏まえて判断しましょう。

スタッフ研修とサポート体制

どれほど優れたシステムを導入しても、実際に操作する医師やスタッフが使いこなせなければ、その価値を発揮することはできません。スタッフ研修の内容やサポート体制については、必ずベンダーに確認しましょう。

• クリニック固有の運用フローに合わせた個別の操作マニュアルを作成し、実務に即した研修を行ってくれるか。
• 稼働日当日から数日間、専任のサポートスタッフがクリニックに常駐し、想定外のトラブルや操作の疑問に即座に対応してくれるか。
• 運用開始後も、電話やリモート接続による迅速なヘルプデスク対応が提供され、トラブル時に診療を止めない体制が構築されているか。

コストや機能を比較することはもちろん、「長期的に伴走してくれるパートナー」として信頼できるベンダーを選ぶことが大切です。

整形外科クリニックにおすすめ！ユヤマの電子カルテの特徴

当社が提供する無床診療所様向け電子カルテシステム「BrainBox」シリーズは、多くの整形外科クリニック様に選ばれています。当社製品の特徴とサポート体制についてご紹介します。

独自の「ユヤマ・キーパッド」や「手書き入力」によるスムーズな入力

当社独自の「ユヤマ・キーパッド」は、必要なタイミングで必要なボタンのみを表示するため、クリック操作だけでも素早く入力できます。また、よく使う処置や処方の組み合わせ、リハビリオーダーなどをあらかじめセット登録（DO入力）しておくこともできます。

液晶ペンタブレットを利用した直感的な「手書き入力」にも対応しており、整形外科の診療に不可欠な部位別のシェーマも標準搭載しています。よく使う定型文やシェーマなどを医師の好みに合わせてカスタマイズし、画面上のアクセスしやすい場所に配置できます。

整形外科運用に特化したリハビリアプリを搭載

当社のBrainBoxシリーズは、整形外科運用に特化したリハビリアプリを搭載しています。リハビリアプリで入力した内容は電子カルテに自動反映されるため、診察室とリハビリ室のシームレスな情報連携が実現します。

また、他社のX線画像診断システムやDR製品とのレントゲンオーダー連携も可能です。具体的な連携実績については、お気軽にお問合せください。

経営支援ツール「BB.Insight」

電子カルテに蓄積された診療データをAIが分析・予測し、経営判断に役立つ情報を提供します。患者数、診療報酬額、平均滞在時間、リピート率、医薬品ランキングなど、多岐にわたる診療データを自動で集計・可視化できます。また、自院のデータを他院に公開する設定を行った場合、全国のBrainBoxユーザーの匿名化された医療統計と自院の状況を比較することができます（他院へのデータ提供をしない場合も、従来通り自院のデータのみで分析可能）。

 
関連記事：クリニックにおける経営分析の基本と電子カルテによる実践手法

専任の営業担当によるサポート体制

当社ではクリニック様ごとに専任営業を配置し、万全のサポート体制を提供しています。導入後も同じ担当者が責任を持ってクリニック様に寄り添い、日々の運用を伴走しながらサポートいたします。

導入にあたっては、クリニック様の診療スタイルに合わせて最適な運用提案を行います。また、開業前には知識豊富なインストラクターが現地に訪問して操作方法を丁寧にご説明し、開業後3日間も終日現地にて立ち会わせていただきながら、スムーズな運用を支援します。

オンラインデモのご案内

当社では、開業準備や日々の診療で多忙な先生方にも気軽に体験していただけるよう、BrainBoxシリーズのオンラインデモを随時実施しています。

• PCまたはタブレットとインターネット環境があれば、どこからでも接続可能
• 先生のご都合の良い時間帯に合わせて、30分から1時間程度で実施
• 製品の特徴や導入事例、実際の使い方を丁寧にご紹介

当社の営業担当者が、クリニック様の経営課題や目指しておられる診療スタイルに合わせて、最適な活用方法と具体的な運用イメージをご提案します。

【事例紹介】整形外科クリニックの電子カルテ活用

当社の無床診療所様向け電子カルテ「BrainBox」シリーズを導入し、診療の質と経営効率を大幅に向上させている整形外科クリニック様の事例をご紹介します。

システムの安定性と堅牢なバックアップ体制、手厚いサポート体制が魅力（やまべ整形外科様）

開業以来、累計18万人もの診療を行ってきたやまべ整形外科様では、当社のオンプレミス型電子カルテ「BrainBoxV-Ⅳ」を導入いただいています。システムの安定性と強固なセキュリティなどを評価いただき、現在は25台の大規模構成で運用されています。

オンプレミス型ならではの安定性と強固なセキュリティ

電子カルテ選定の決め手は、開業医の先輩からの口コミと、オンプレミス型ならではの“自院でデータを管理・運用できる完結性”そして“動作の安定性”でした。大容量のレントゲンやMRIの画像データも高速で処理でき、開業以来大きなトラブルもなく診療を続けられています。動作速度・操作性・安定性に加え、堅牢なバックアップ体制や、外部ネットワークの状況に左右されないオンプレミス型の安心感も高く評価いただいています。

医師、理学療法士、受付・会計など多職種が電子カルテを活用

リハビリテーション部門においては、理学療法士1人につき1台の端末を配備し、シームレスな情報共有と業務効率化を実現しました。診察室には複数台のパソコンを設置し、医療クラーク（シュライバー）を配置してカルテ入力業務を分業化するなど、医師が患者との対話に集中できる環境を構築されています。

充実のサポート体制

サポート体制については、「導入前後のサポートが非常に手厚い」「特に、開業前の不安が大きい時期にしっかりと支えてくれた」と評価いただいています。
やまべ整形外科様の導入事例については、こちらの記事もご覧ください。

 
関連記事：ドクターリポート やまべ整形外科様

関連記事：【電子カルテ導入事例：整形外科編】開業3年で累計18万人。1日平均280人の診療を支えるBrainBox【インタビュー動画のご紹介】

紙カルテに近い「手書き入力」で電子カルテにスムーズに移行（伊藤医院様）

伊藤医院様は、整形外科、内科・消化器内科、小児科を標榜し、3代にわたって地域医療を支えてこられました。2013年7月にBrainBoxシリーズを導入され、バージョンアップを経て現在は「BrainBoxV-Ⅳ」を導入いただいています。

紙カルテと同じ感覚で書き込める「手書き入力」

選定にあたっては、整形外科領域における複雑な身体的所見やシェーマへの詳細な描き込みを直感的に行える「手書き入力」を重視されていました。液晶ペンタブレットの広いスペースに書き込めるため、紙カルテにペンで書くのと近い感覚で記述できます。従来の紙カルテに慣れたご高齢の先生にとっても使いやすく、電子カルテに移行する際の心理的ハードルも大きく下がったといいます。

医療DX化の取り組みと業務効率化の実現

伊藤医院様では、オンライン資格確認の導入や電子カルテと自動精算機の連携など、院内の医療DX化に取り組み、さまざまな業務効率化を実現されています。実際に、保険の確認や会計・精算に関する業務負担が軽減し、事務スタッフの精神的負担やミスも減ったといいます。

充実のサポート体制

サポート体制については、「担当者がよく来てくれる」「トラブルに対する対応が早い」と評価いただいています。
伊藤医院様の導入事例については、こちらの記事もご覧ください。

 
関連記事：ドクターリポート 伊藤医院様

関連記事：医療DX事例（伊藤医院様）：スタッフとともに取り組む医療DX～少人数からのスタートが成功のカギ～

電子カルテは整形外科クリニックの業務効率化に不可欠

本記事では、整形外科クリニック向け電子カルテの選び方について解説しました。

整形外科は外来患者数が非常に多いだけでなく、外部機器からの高精細な画像連携や、理学療法士など多職種が密接に関わるリハビリテーションの進捗管理、頻発する各種医療文書の作成、そして労災や自賠責を含む複雑な保険請求と、処理すべきタスクが極めて多岐にわたります。電子カルテ選定の際は、直感的な操作感や手書き入力などの機能に加え、外部検査機器やPACSとの連携を重視することが推奨されます。電子カルテシステムを中核としたシステムの構築は、整形外科クリニック全体の業務効率化を実現し、患者満足度の向上と安定したクリニック経営に直結する重要な戦略的投資となります。

参考資料

※1 厚生労働省. 令和8年度診療報酬改定説明資料等について. 令和8年度診療報酬改定7.外来医療の機能分化・強化等.

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