公開日：2026.10.21クリニック開業

クリニック開業前に考えておきたいこと｜理想のクリニックづくりを実現するための5つの視点

クリニックを新規開業するにあたっては、資金計画の策定や物件探しといった具体的なアクションにまず意識が向く先生方も多いことでしょう。しかし、日本の医療提供体制は今、大きな変革期を迎えています。少子高齢化に伴う医療需要の変化、生産年齢人口の減少による慢性的な人手不足、国を挙げて推進される医療DXなどに対応しながら、地域に根差し、長期的に安定した経営基盤を築く必要があります。そのためには、開業準備に取りかかる前に「なぜ開業したいのか」「開業を通じて何を実現したいのか」を明確にすることが極めて重要です。開業の目的と理想のクリニック像を整理することで、標榜科目や診療スタイル、立地、物件形態、将来の経営計画など、その後の意思決定において一貫した判断軸を持てるようになります。

本記事では、電子カルテの導入やリプレイスを伴う新規開業を検討している先生方に向けて、理想のクリニックづくりを実現するために開業前に考えておきたい5つの視点について解説します。

視点1.まずは「理想のクリニック像」を固める
視点2. 自院が目指す「診療スタイル」を整理する
視点3. 開業成功のカギとなる「立地」を考える
視点4. 診療圏の調査・分析と「外来医師偏在指標」への対応
視点5. 開業後の「経営」と「成長」を見据える
専門家とともに開業計画を具体化する
ユヤマの電子カルテの特徴
理想のクリニックづくりのために早期から専門家に相談を
参考資料

視点1.まずは「理想のクリニック像」を固める

クリニックの開業準備の初期段階では、数千万円から数億円規模の資金調達に加え、事業計画書の作成や好条件のテナント探しなど、目の前にある物理的・財務的な課題に意識が集中しやすくなります。その前に、まずは「どのような医療を提供し、地域の中でどのような存在になりたいか」という理想のクリニック像を固めることが欠かせません。

意思決定のブレを防ぎ、限られた資源を最適配分する

理想のクリニック像が曖昧なまま準備を進めてしまうと、後々の経営において深刻なミスマッチを引き起こすリスクが高まります。標榜科目、物件の選定、スタッフの採用、導入する医療設備など、あらゆる意思決定の場面で迷いが生じやすくなるためです。実際に、不要な設備を導入するなど有効に資金を使えなかったり、コンセプトと立地のターゲット層が合致しておらず集客が難しかったりといった事例も少なくありません。

最新の高度な医療機器の導入や、内装およびバリアフリー環境に資金を投じるかなどを選択する場面でも、理想のクリニック像が定まっていれば決断しやすくなります。明確なビジョンは、限りある開業資金や運転資金をどこに集中し、どこを削減するのかという経営戦略の確固たる基盤となります。

地域住民に貢献し、選ばれるクリニックの要件

理想のクリニック像を描くことは、地域住民から選ばれる理由にも直結します。以下はクリニック像の一例ですが、目指す方向性は開業予定エリアの特性や先生方の専門性、理想とする診療スタイルによって異なります。

地域に根差したかかりつけ医として、幅広い患者を支えたい
専門性を活かし、質の高い医療を提供したい
少人数でも無理なく運営でき、スタッフが働きやすいクリニックにしたいなど

さらに、地域住民に貢献するクリニックの特徴としては、専門用語を使わないわかりやすい説明、患者の待ち時間などの負担軽減、院内感染リスクを軽減する清潔な環境、スタッフ同士の良好な関係などが挙げられます。これらの特徴を実現するためには、開業前のコンセプト設計の段階から「患者にどのような医療サービスを提供するか」を検討し、それを仕組みとして具現化することが求められます。

関連記事：地域の住民に貢献するクリニックに見られる特徴

視点2. 自院が目指す「診療スタイル」を整理する

理想のクリニック像を定めた後は、それを具体的な「診療スタイル」へと落とし込んでいきます。標榜科目、想定する患者層、診療時間や休日診療、院内処方か院外処方かなどを詳細に整理します。

同じ標榜科や類似する近隣エリアで開業している他院の診療スタイルを参考にするのもよいでしょう。理想に近い診療を行っている他院の事例をもとに、「どこに魅力を感じるのか」を整理することで、目指す診療スタイルをより具体的にイメージできます。

以下は、代表的な診療スタイルの例と、それに伴う要件の違いです。

診療スタイル	想定ターゲット	立地、施設、設備、運用面の要件
地域密着型クリニック	1日100人以上を診る地域のかかりつけ医で、軽症から慢性疾患まで幅広く対応するスタイル	利便性や待ち時間への配慮が最重要スムーズな受診動線、広い待合室、予約システムやWEB問診などの効率化ツールが必須
専門特化型クリニック	専門性を活かし、患者一人ひとりに十分な時間をかけるクリニック	診療の質やプライバシーへの配慮を重視個室の診察室やカウンセリングスペース、高度な医療機器や専門の検査設備が必要
在宅医療・訪問診療クリニック	在宅医療を要する高齢者や通院困難な患者を対象とし、訪問診療を主体とするスタイル	24時間対応体制や連携機関とのネットワーク構築が重要「在宅療養支援診療所」としての施設基準の届け出や、モバイル端末で操作可能な電子カルテの整備

例えば、「1日100人以上を診るクリニック」を目指す場合、受付から診察、会計までのオペレーションがいかに滞りなく流れるかが経営の生命線となります。電子カルテを導入し、クリニックにおける医療DXを実現することで、診察効率を無理なく最大化することが求められます。具体的には、以下の工夫が有効です。

予約システムやAIを活用したWEB問診を導入し、電子カルテと連携することで患者が来院する前に基本情報や問診内容が入力されている状態にする
オンライン資格確認の導入、文書作成の効率化、各種検査機器やPACSと電子カルテの連携など、クリニック全体の業務効率化を徹底する
電子カルテおよびレセコンを自動精算機と連携して会計までの流れをスムーズにするなど

診療報酬上の施設基準の検討

目指す診療スタイルによって、必要な施設・設備やスタッフの配置は異なります。これらは、診療報酬において算定可能な施設基準にも影響します。したがって、提供する医療サービスに合わせて、どのような届出を行うかも事前に検討することが推奨されます。

以下は、事前に検討しやすい算定項目の一例です。^※1

オンライン資格確認、電子処方箋、電子カルテ情報共有サービスなどを活用した医療DX体制を評価する「電子的診療情報連携体制整備加算」
かかりつけ医機能としての実績を評価する「機能強化加算」
診療時間外の問い合わせに対応できる体制を整えることで算定できる「時間外対応体制加算」

他にも、糖尿病患者に対して30分以上の専門的な指導を行うことで算定できる「糖尿病合併症管理料」や、特定の皮膚疾患を有する患者への継続的な管理や指導を行うことで算定できる「皮膚科特定疾患指導管理料」など、診療科ごとに算定可能な項目もあります。^※1

自院の強みを診療報酬に反映して収益の安定化を図り、長く地域に貢献できるクリニックを目指すことが重要です。

視点3. 開業成功のカギとなる「立地」を考える

理想とするクリニック像や目指す診療スタイルが明確になったら、それを実現するための「立地」の選定へと進みます。クリニック開業における土地や物件の選定は、集患（マーケティング）、競合との差別化、採算性、将来性のすべてに影響する極めて重要なプロセスです。

コンセプトと立地・物件スペックのマッチング

同じ診療科であっても、対象とする患者層や目指す診療スタイルによって、適した立地（駅前、住宅街、商業施設周辺、新興住宅地、郊外など）や物件形態（テナント、戸建て、医療モール・医療ビレッジなど）は異なります。

診療スタイル	立地や物件形態のポイント
地域密着型クリニック	住宅街という条件だけでなく、スーパーマーケットや銀行など、地域住民の日常的な生活動線上に位置し、認知されやすい場所にあることが重要です。需要が供給を上回っているエリアを見極める必要があります。
専門特化型クリニック	広域からの集患が必要となるため、駅前という条件に加え、乗降客数、乗り入れ路線、急行停車の有無など、アクセスの優位性を確認します。車での来院を想定する場合は、十分な駐車場の確保に加え、幹線道路からの進入が容易か、視認性が高いかなども重要です。
在宅医療・訪問診療クリニック	訪問診療専門のクリニックの場合、患者のアクセス性やクリニックの広さにはあまりこだわる必要はありません。ただし、訪問診療・往診等における距離要件を鑑みて、半径16km圏内に患者宅や施設などがある立地が望ましいといえます。^※2

また、物件の物理的なスペックも妥協できません。レントゲンやCTなどの医療機器を設置する場合は、電気容量や床荷重など一定の条件が求められます。また、高齢者や車いすの患者が安心して来院できるバリアフリー動線も検討しましょう。現時点のスペックに加え、将来的な事業拡大を想定し、診察室の増設や検査機器の新規導入ができる拡張性があるかを、内装業者や医療機器メーカーと事前に確認しておくことが大切です。

関連記事：クリニックを開業する場所の選び方と注意点や集患方法をご紹介

専門的な物件探索ネットワークの活用

一般に公開されている不動産情報だけで、競合状況や法的制限（用途地域や建築制限）などの要件をすべて満たす優良物件を見つけることは非常に困難です。そのため、クリニック開業に特化した物件検索プラットフォームの活用が推奨されます。

当社では、クリニックの新規開業をご検討中の先生方へ役立つ開業情報を発信する「Y’s journal（ワイズジャーナル）」を運営しております。Y’s journalの物件検索プラットフォームでは、全国約2,000件の物件情報に加え、一般には出回らない非公開物件情報も取り扱っており、地域や形態、募集科目から物件を探索できます。詳しくは以下のリンクをご覧ください。

関連リンク：Y’s journal 開業ノウハウ記事

視点4. 診療圏の調査・分析と「外来医師偏在指標」への対応

立地の選定においては、主観的な印象だけで判断せず、データに基づいた「診療圏調査」が不可欠です。開業候補地が自院の診療コンセプトに合致しているかを客観的な数値で把握するもので、指定したエリアの年齢構成別の人口や競合クリニックの数、標榜科目などを分析し、1日あたりの推計患者数を算出します。

関連リンク：Y’sジャーナル診療圏調査

外来医師偏在指標の確認

これからのクリニック開業においては、各都道府県が定める「第8次医療計画」や「外来医師偏在指標」にも注意を払う必要があります。

厚生労働省は、地域の医療ニーズや人口構成、患者の流出入、医師の年齢分布などを考慮した計算式を用いて、二次医療圏ごとの診療所の偏在状況を「外来医師偏在指標」として算出しています。この指標が上位33.3％に該当する二次医療圏は「外来医師多数区域」、さらにこの指標が一定数値を超える地域は「外来医師過多区域」として指定されます。これらのエリアで新規開業を希望する者に対しては、地域に必要な医療機能が要請されるなど、医師偏在を是正するための取り組みが進められています。^※3、4

区域の分類	定義と条件	新規開業時の影響・求められる対応
外来医師多数区域	外来医師偏在指標が上位33.3％に該当する二次医療圏	都道府県から、地域で不足する医療機能（初期救急医療、在宅医療、公衆衛生など）を担うよう求められる。求めに応じない場合は、地域医療構想調整会議での協議対象となり、その結果が住民に公表される
外来医師過多区域	偏在指標が「全国平均＋標準偏差の1.5倍以上」かつ「可住地面積あたりの診療所数が上位10％以上」の区域（令和8年3月時点では全国に9箇所）	さらに強い偏在状態とみなされ、地域医療構想調整会議等での協議対象となる可能性がある

開業予定地がこれらの区域に該当するかを事前に確認しましょう。該当区域での開業を目指す場合は、自院のコンセプトに「在宅医療」や「夜間・休日診療への参加」といった地域が求める医療機能をどのように組み込むかを戦略的に検討することが求められます。

医師偏在指標は、厚生労働省ホームページ上にて随時更新されています。^※5

関連記事：医師偏在とは？現状や厚生労働省の医師偏在対策について解説

視点5. 開業後の「経営」と「成長」を見据える

クリニックの開業はゴールではなく、数十年続く経営のスタートラインに過ぎません。3年後あるいは5年後にどのようなクリニックへ成長していたいかという中長期の視点を持つことが重要です。

想定患者数や診療時間、医師数・スタッフ数などは、開業時点で最適化するだけでなく、将来的な診療体制や施設の拡張性を見据えておくことも大切です。例えば、外来患者数が増えた場合に備えて採用計画を考えたり、スタッフの増員や最新設備の追加を見据えて内装やレイアウトに拡張の余地を設けたりするのがよいでしょう。

国が推進する医療DXの動向

今後のクリニック経営においては、国が推進する医療DXへの対応も重要な視点となります。2026年10月1日には、「地域における医療及び介護の総合的な確保の促進に関する法律（医療介護総合確保推進法）」に基づき、「医療情報化推進方針」が定められました。^※6、7

引用元：厚生労働省. 医療DXについて ※6

引用元：厚生労働省. 医療情報化推進方針の主な取組. ※7

このように国は2030年に向けて、標準型電子カルテの医療機関への導入や電子カルテ情報共有サービス等に対応する認証クラウドネイティブ型電子カルテの普及、電子カルテ情報データベースの運用開始など、さまざまな医療DX関連の取り組みを予定しています。^※7

一般診療所の過半数がすでに電子カルテを導入

「医療情報化推進方針」に先駆けて2025年12月に成立した「医療法等の一部を改正する法律」の中でも、政府に対して「令和12年（2030年）12月31日までに、電子カルテの普及率が約100％となることを達成する」ことが明記されており、電子カルテの普及に向けた動きはさらに加速すると考えられます。^※8

厚生労働省の調査によると、2023年（令和5年）時点の一般病院全体における電子カルテシステムの普及率は65.6％でした。一般診療所の普及率は55.0％であり、すでに過半数のクリニックが電子カルテを導入し、医療DXに対応するためのデジタル基盤を整備しているのが現状です。^※9

医療DXへの対応は、診療報酬の算定にも直結する重要な経営課題です。例えば、令和8年度（2026年度）診療報酬改定では、従来の医療DX推進体制整備加算が廃止・再編されて「電子的診療情報連携体制整備加算」が新設されました。オンライン資格確認や電子処方箋、電子カルテ情報共有サービスなどへの対応状況によって算定区分が変わることから、クリニックの収益に直接的な影響をもたらします。^※1

これから開業される先生方にとって、国の医療DX方針に準拠し、安全かつスムーズに情報を連携できる電子カルテを選定することは、クリニックの収益を安定させる上で極めて重要といえます。開業後も、クリニック経営の安定化とさらなる成長を支える基盤となることでしょう。

専門家とともに開業計画を具体化する

ここまで、クリニックの開業前に考えておきたい5つの視点について解説しました。開業の目的や実現したい診療スタイル、対象患者、適した立地や診療圏の検討、医療DXへの対応など、検討が必要な項目は多岐にわたります。それらを踏まえ、実際の診療圏の調査・分析や物件選定、資金調達の融資交渉、精緻な事業計画書や具体的な開業スケジュールへと落とし込むのは、多忙な先生方にとっては非常に困難な道のりといえます。初めての開業に際して、「何から準備すればよいのかわからない」「選んだ物件で本当に患者が来てくれるのか不安」「診療圏分析の結果をどう判断すればよいかわからない」と感じるのは当然のことです。特に、不動産契約やマーケティング、会計財務を一人で抱え込むことはリスクを伴います。

そこで重要なのが、クリニック開業においてトータルサポートを提供するパートナーの選択です。物件選定や資金計画、各種行政手続きなど、高度な専門知識が求められる項目は、早い段階から開業支援の専門家とともに整理することをおすすめします。専門家の客観的なデータ分析と経験則を交えることで、理想と現実のギャップを埋め、実現可能性の高い計画へと磨き上げることができます。

当社には、クリニックの開業を目指す先生方を支援し、調剤薬局との医薬連携も含めて地域により良い医療提供ができる環境作りを支援する「地域医療支援室」があります。調剤機器や電子カルテの専門メーカーとして長年培ってきた豊富なネットワークと知見を活かし、クリニック開業のトータルサポートを提供しています。診療コンセプトの策定から、詳細な診療圏分析、独自のネットワークを駆使した優良物件の紹介、資金調達のサポート、そして開業後の集患マーケティングに至るまで、クリニック経営の基盤づくりに伴走いたします。詳しくは以下のリンクをご覧ください。

関連リンク：Y’s journal 開業をお考えの方へ

ユヤマの電子カルテの特徴

「開業と同時に電子カルテの導入を検討している」
「クリニック経営の基盤となる電子カルテを導入したい」
「国の医療DX方針にしっかりと対応できる電子カルテを探している」

クリニックの新規開業にあたって、電子カルテの選定に悩まれている先生方も少なくありません。導入費用や機能などを比較することはもちろん、理想のクリニック像や目指す診療スタイルに適応できる電子カルテであることが重要です。

当社の無床診療所様向け電子カルテシステム「BrainBox」シリーズについて、経営支援ツールとサポート体制の特徴をご紹介します。

インサイト機能によるクリニック経営支援

「BrainBox」シリーズには、経営支援ツール「Cloud BB.Insight」^＊が搭載されています。電子カルテに蓄積された自院の診療データをAIが分析・予測し、経営判断に役立つ情報を提供する機能です。

＊「Cloud BB.Insight」は、BrainBox V-Ⅳ以降、BrainBox CloudⅡ以降のバージョンに対応

具体的には、患者数、診療報酬額、平均滞在時間、リピート率、医薬品ランキングなど、多岐にわたる診療データを自動で集計・可視化できます。また、自院のデータを他院に公開する設定を行った場合、全国のBrainBoxユーザーの匿名化された医療統計と自院の状況を比較することができます（他院へのデータ提供をしない場合も、従来通り自院のデータのみで分析可能）。

関連記事：クリニックにおける経営分析の基本と電子カルテによる実践手法

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まずはオンラインデモで、実際の操作感やサポート体制をご体験ください。

専任営業がクリニック様に伴走

全国の営業拠点・アフターサービス拠点、コールセンター、チャットボット機能などに加えて、クリニック様ごとに「専任営業」を配置するのが、当社のサポート体制の特徴です。

開業前には知識豊富なインストラクターがクリニック様を訪問して、丁寧に操作説明をトレーニングいたします。電子カルテのスペシャリストが、診療科に応じた点数案内や運用提案を行います。開業後3日間は、終日現地にて立ち会わせていただきますのでご安心ください。運用後、新たに加入されたスタッフの方への操作説明も行っております。

導入後も同じ担当者が責任を持ってクリニック様に寄り添い、日々の運用を伴走しながらサポートいたします。経験豊富かつ「顔が見える」専任営業が対応させていただく当社のサポート体制は、多くのクリニック様に高くご評価いただいています。

理想のクリニックづくりのために早期から専門家に相談を

本記事では、理想のクリニックづくりを実現するために開業前に考えておきたい5つの視点について解説しました。開業準備は、膨大な決断の連続です。その第一歩として「どのようなクリニックをつくりたいか」という根幹を固めることが、すべてのプロセスを成功へと導く羅針盤となります。一方で、理想のクリニック像をもとに診療圏の調査・分析や物件選定、資金計画へ落とし込むには専門的な知見も必要です。一人で抱え込まず、早い段階から専門家に相談して二人三脚で計画を具体化することが、理想のクリニックづくりへの近道といえます。

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弊社は、病院や保険薬局における調剤機器や設備・システム及び滅菌器、さらに無床診療所向け電子カルテの製造や開発と販売をおこなう専門メーカーです。本ページでは、薬剤師や医師の先生に向けて、「調剤機器業界の動向」や「クリニック経営」、「電子カルテ」に関するお役立ち情報を発信するコンテンツサイトです。最新記事の更新は、メルマガにてお知らせしております。